2月末から3月初旬にかけて、世界的な株安の連鎖が発生した。今年後半には米国経済が後退局面入りする可能性も指摘されており、日銀の金利引き上げのペースなども絡めると、世界の金融市場が不安に陥る要因があるにせよ、株安は一時的な現象との見方が有力だ。
日本の場合、足下の実体経済は絶好調とまではいかないものの、比較的底堅い動きと伝えられている。日本企業の収益は、2006年度から2007年度にかけて、連続して年率10％以上の増益が見込まれている。もちろん円が急伸すれば、輸出企業の好業績に支えられている日本の株価や景気がダメージを被る可能性もないとはいえないが、増益基調の予測に大きな変更を余儀なくされる事態ではまだないだろう。

こうした予測を背景に、全般的なエンジニア求人も依然好調だ。自動車業界、とりわけ完成車メーカーにおける人手不足は深刻で、採用基準のダウンは止まらない。同様の状況は機械・メカトロ業界からも伝わってくるし、化学・材料業界では、いよいよ鉄鋼メーカーでの中途採用意欲がプラスに転じた。「鉄は国家なり」の時代ではもはやないが、グローバル再編に生き残った日本の鉄鋼メーカーの存在が、中途採用市場に与える心理的なインパクトは決して小さくはない。
その一方で、家電業界の一部では、採用は継続するものの採用基準は高止まりで、結果的に採用数はそれほど伸びていないところもある。これを一時の調整局面とみるか、長期的な傾向とみるかは、なかなか判断が難しいところだ。

4月以降の求人動向についてキャリアアドバイザーの面々が口をそろえて言うのは、夏前までは「全方位的に晴れ」が続くが、夏以降はわからないということ。4〜5月に出そろう、年度採用計画の全体像をみてから判断したいという声も聞かれた。
転職希望者にとってはしばらくは判断留保という選択もあるだろうが、結果として夏以降に採用縮小となれば、せっかくの転職タイミングを失うことになる。「市場が活況のうちに動いてみる」というのが、転職の心得その一であることは言うまでもない。

　※2006年1月の「機械・自動車・化学」の求人人数を0値として、職種ごとの求人数の推移をグラフ化した。

　※リクルートエージェントのデータ（2007年2月まで）を基にＴｅｃｈ総研編集部が作成。