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Linuxオープンソース白書2006
基礎知識

オープンソースの基本を理解する
著者:可知 豊   2005/9/30
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はじめに

ThinkIT会員特典20%OFF    オープンソースとは何なのか。その条件は「オープンソースの定義」(注1)として明確化されている。しかし、予備知識なしに読んでも分かりにくい部分も多いだろう。そこで、本稿ではオープンソースの基本を解説する。

注1: The Open Source Definition
http://www.opensource.org/docs/definition.php
オープンソースの定義
http://www.opensource.jp/osd/osd-japanese.html


ソースコードとは何か

   コンピュータはプログラムで動いている。プログラムを開発するには、まず「ソースコード」(Source Code)を記述する。ソースコードは、プログラムの動作をプログラミング言語を用いて記述したものだ。そのために、人間が理解できる形式になっている。ソースコードは、もともと人間が記述したものなので、それを読めばプログラムの動作を理解したり改良したりできる。

   コンピュータは、このソースコードを直接実行するわけではない。ソースコードを解釈して、コンピュータに実行できる形式に変換してから実行するのが一般的だ。この変換は、コンピュータによって行われるが、大規模なアプリケーションでは時間がかかる(図1)。

ソースコードとバイナリーコード
図1:ソースコードとバイナリーコード

   コンピュータが直接実行できる変換されたプログラムを「バイナリーコード」(Binary Code)と呼ぶ。バイナリーコードは、コンピュータが直接実行できるため高速に実行できるという利点がある。ただし、コンピュータが実行できる2進数に変換されているので、どのように動作しているか人間が理解するのは難しい。

ソースコードの特徴
  • 人間が、動作を理解したり改良したりできる
  • これだけではコンピュータは実行できない
バイナリーコードの特徴
  • コンピュータは高速で実行できる
  • 人間が理解するのは手間がかかる

   一般的に、コンピュータで動作するプログラムは、バイナリーコードになっている。WindowsやMicrosoft Officeは、このバイナリーコードで提供されている。そのソースコードはマイクロソフトが持っており、一般の目に触れることはあまりない(注2)。これに対して、オープンソースでは、このソースコードが公開されている。

注2: マイクロソフトは、シェアードソースライセンスプログラムにより、Windowsのソースコードの閲覧を許可している。
http://www.microsoft.com/japan/sharedsource/default.mspx

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書籍紹介
「Linuxオープンソース白書2006
新たな産業競争力を生む、オープンソース時代の幕開け」

※本連載はインプレスより発行の書籍「Linuxオープンソース白書2006」(ThinkIT監修)から一部抜粋し、転載したものです。
Linuxオープンソース白書 2006
■本書の構成
第1部のユーザー企業利用動向では、605社の情報システム管理者に聞いた独自調査データ177点を掲載。プレゼン用に、すべてのデータをCD-ROMに収録。
第2部の事業者動向では現在から将来のLinuxオープンソースビジネスを解説。
第3部の社会動向ではオープンソースの普及に向けて、教育や法律、そして世界各国の政府から地方自治体の取り組みまでを紹介。
「Linuxとオープンソースのビジネスの今」をすべて収録した「Linuxオープンソース白書2006」のご購入はコチラから
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INDEX
オープンソースの基本を理解する
はじめに
  利用と使用を区別する
  コミュニティによるゆるやかな連携
Linux/オープンソース白書2006
オープンソースの基礎知識
オープンソースの基礎知識
世界のオープンソース開発プロジェクト
キーマンインタビュー
OSS推進の理由と活動の展望
オープンソースを武器に拡大戦略をとるワイズノット
ERP業界にオープンソースで挑戦するビーブレイクシステムズ
再び拡大期を迎えるLinuxオープンソースビジネス
再び拡大期を迎えるLinuxオープンソースビジネス
オープンソースを中核にした新世代のベンチャー企業
SI事業者におけるオープンソースの位置付けと今後の可能性
組み込み分野の動向を変化させるオープンソース
Linux技術者の認定資格「LPI」国内の現状報告
Linux技術者の認定資格「LPI」国内の現状報告
実態調査で見るユーザー企業の利用動向
第1回 Linuxとオープンソースソフトウェアの認知度
第2回 サーバーOSの導入状況
第3回 ディストリビューション
第4回 技術者教育
第5回 オープンソースソフトウェアの導入意向
成長するLinuxオープンソースビジネス
第1回 レッドハット株式会社(Red Hat K.K.)
第2回 ノベル株式会社(Novell Japan,Ltd.)
第3回 ミラクル・リナックス株式会社(MIRACLE LINUX CORPORATION)
第4回 ターボリナックス株式会社(Turbolinux,lnc.)
第5回 モンタビスタソフトウエア(Montavista Software,lnc.)
第6回 日本アイ・ビー・エム株式会社(IBM Japan,Ltd.)
第7回 日本ヒューレット・パッカード株式会社(Hewlett - Packard Japan,Ltd.)
第8回 日本電気株式会社(NEC Corpotation)
第9回 富士通株式会社(FUJITSU LIMITED)
第10回 株式会社日立製作所(Hitachi,Ltd.)
第11回 デル株式会社(Dell Japan Inc.)
第12回 日本オラクル株式会社(Oracle Corporation Japan)
第13回 日本SGI株式会社(SGI Japan,Ltd.)
第14回 日本ユニシス/ユニアデックス/日本ユニシス・ソリューション(Nihon Unisys,Ltd.)
第15回 リネオソリューションズ株式会社(Lineo Solutions,lnc.)
第16回 SAPジャパン株式会社(SAP Japan Co., Ltd)
第17回 サン・マイクロシステムズ株式会社(Sun Microsystems, lnc.)
第18回 日本BEAシステムズ株式会社(BEA Systems Japan,Ltd.)