一口にSIerと言っても、いくつかに分類できる。ハードウェアベンダーによるSI事業、専業SIer、SIベンチャー企業など、形態はさまざまである。まず、OSSへの取り組みについて、SIerを分類して考察する。
ハードウェアベンダー系SIer
ハードウェアベンダー系SIerのビジネスとしては、自社のハードウェアを売るためのひとつの商材として、自社のハードウェアのLinux対応から始まったように思う。メインフレームやUNIX専用機など利益率の高い商品が、Windowsの普及とともに一般化したPCサーバーに取って替わり、Windowsサーバー以外の売り上げの鍵となりそうなLinuxを、ハードウェアベンダーはビジネスととらえた。
しかし当初は、自社のハードウェアでLinuxの動作を保証していたベンダーは少なく、動作確認程度にとどまっていたが、ここ数年の間に市場でLinuxの導入が進んだことで、Linuxの動作保証をした製品群が数多く登場している。最近では、Linuxの動作保証をするだけでなく、ミッションクリティカルな用途を想定したより高い信頼性にも対応した製品が登場している。また、ハードウェアベンダー系のSIerは、いわばSIの総合商社的な存在であり、ハードウェアから業務パッケージまで自社の製品として保有している。その中でソフトウェア製品のLinux対応などLinuxソリューションとしての拡充をこれまで行ってきた。
しかし、ハードウェアベンダー系のSIerからは自社ハードウェア上で起きるLinux環境での問題に対応していくために、技術者が足りず困っているとの声も聞く。単純にUNIX環境をLinux環境に置き換えるだけのビジネスモデルでは難しいようだ。
専業SIer
自社のハードウェアもパッケージソフトウェアも持たないSI専業の事業者は、ハードウェアベンダーやパッケージベンダーの商品を商材として、ユーザー企業からシステム構築を受託してきた。このようなSIerにとっては、システム構築の基盤となるOSやミドルウェアは問題があれば開発元が何とかしてくれるという考えもあり、サポートが難しいOSSを積極的に取り扱うという判断は、ハードウェアベンダーに比べて遅れているように思える。また、ハードウェアベンダーと比べ、収益源となるのはシステム構築のみであることから、価格を持たないOSSでは売り上げにつながらず、減収となると考えている事業者もあるようだ。
しかし、よくよく考えてみると、自ら手を入れられないソフトウェアに一番泣いてきたのは、この専業SIerたちなのではないだろうか。いざ問題が発生した場合、改修してくれると思っていたパッケージソフトの開発元が、なかなか改修に応じてくれないといった話はよく聞く。また、確かに商用のソフトウェアを用いたSIを受託すれば売り上げ額は高くなるが、SI自体も価格競争になり、利益はそれほど得られていないという実情がある。しかし、OSSであれば自ら改修することもでき、利幅を広げられる可能性もある。そこをOSSのメリットと見てOSSに取り組む専業SIerもいる。
しかし、現状はハードウェアベンダー同様にサポートをすべて自社で対応するのは難しい。これは技術者の問題を抜きには考えられない。OSSに取り組む専業SIerは、大手SIerを除けば全体から見ると少数派であろう。ユーザー自身がOSSの存在をすでに知っているという現在の市場の状況から、ユーザーの要求でサーバーをLinuxで構築することは行われているものの、OSSそのものに注力する企業はまだ少ない。
SIベンチャー企業
最も古くからOSSによるSIを手がけ、またOSSによる新たなビジネスを生み出し、OSSプロダクトに精通している技術者が多いのは、SIベンチャー企業でないだろうか。
SIベンチャーの場合、大手のように自社ソリューションを持つのは難しい。しかしOSSであれば、自社ソリューションを持たずともSIに利用できるというメリットがある。
また、最近はウェブ系を中心にアプリケーションレイヤーで活用できるOSSの登場が目覚ましい。SIベンチャーでは、OSSを開発する会社もあるが、CMSやブログなどを用いたコンテンツやサイトを構築する企業が伸びている。
SIerとしては、ハードウェアベンダー系や専業SIerなどでは、ミッションクリティカルな分野でのOSSの適用をターゲットとしている事業者が多いが、SIベンチャーの場合は、ウェブを中心としたシステム構築を行う事業者が多い。また、OSSに精通した技術者が起業する場合も多いため、特定のOSSプロダクトをターゲットにしている場合も多いようだ。
|
