TOP
＞
業務システム
＞ EMIで利用する要素技術とコンポーネント
意思決定の迅速化！見える化・見せる化ソリューション
第１回：すべての人のための情報活用基盤構築3原則
著者：
日本アイ・ビー・エム 藤 泉也
2006/12/19
前のページ
1
2
3
EMIで利用する要素技術とコンポーネント
EMIによる可視化を実現するために利用される要素技術として、ダッシュボード、検索エンジン、統合認証基盤、ビジネスインテリジェンスをあげることができる。
図1：EMIで利用する要素技術
ダッシュボードは経営コックピットと呼ばれることもあり、KPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）やスコアリングを通じて経営者が確認すべき業績のモニタリングを行うインターフェースである。
ビジョンや戦略のベクトルが正しいか、企業経営を危うくする不正行為や突発的な事故などが発生しているかどうかをダッシュボードで確認し必要な対策を検討できる。エグゼクティブにとっては、検索エンジンのような技術よりも業務支援に適しているといえる。
検索エンジンは任意のキーワードでイントラネット上の複数の格納場所から目的の文書やURLを検索するためのエンジンである。2005年から2006年にかけてソフトウェアベンダーがこぞって新製品を出荷してきた。インターフェースは、GoogleやYahooの検索サイトをイメージするとわかりやすい。
このエンジンはあらかじめ指定されたロケーションのデータからテキスト部分を抜き出して索引付けを行い、情報が存在するURLを表示する。これにより、ユーザは格納場所を知らなくてもURLをクリックすれば直接目的の文書にアクセスすることができる。なお、テキストの抽出を「クロール」、索引付けを「インデクシング」と呼ぶ。
検索エンジンやポータルサーバからシームレスに必要な情報にアクセスするためには、複数の認証を一度で済ませるシングルサインオンの技術が重要である。これは本来ならサーバや文書が変わるたびに発生するの認証処理を、ユーザが認証チケットを持ちまわることでバイパスする仕組みである。ディレクトリサービスや仮想ディレクトリなど認証統合基盤の製品が実現する。
ビジネスインテリジェンスは、1989年に米調査会社Gartnerのアナリストであるハワード・ドレスナー（Howard Dresner）氏が提唱した概念で、DWH、意思決定支援システム（DSS）、オンライン分析処理（OLAP）、クエリツール、レポーティングツール、データマイニングといったビジネス分析の手法、ツールをまとめたものである。これらは企業経営や営業活動の可視化を行う上で強力な手段となる。
図2にEMIが実現するデータ活用フレームワークの概念図を示す。
図2：Enterprise Materialized Information概念図
（画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）
上記以外にも、さらに洗練されたインターフェースやプラットフォームを実現するためにポータル技術やクラスタリングを利用する場合もあるだろう。これらの要素技術を組み合わせて利用することですべての業務担当者に必要な情報を提供することが可能になるのである。
IBMでは上記で説明した検索エンジンやBI製品、仮想化技術を実装したハードウェア製品などを含めた、統合情報基盤を構築する各種ラインナップを提供している。第2回以降では、企業の抱える課題を解決する具体的なケーススタディとして個々の製品の位置づけや、サードベンダーソフトウェア製品との連携について順次紹介していく。
前のページ
1
2
3
著者プロフィール
日本アイ・ビー・エム株式会社 藤 泉也
1999年、日本アイ・ビー・エムに入社。損害保険会社のシステムインテグレーション、ERPソリューションのセールス・テクニカルサポート担当を経て、2005年からビジネスインテリジェンス、情報共有基盤に関するソリューション提案と技術支援を推進している。活動を通じて企業内情報の「メタボリック症候群」が確実に進行していることを実感。経営イノベーション グローバルISVソリューションズ所属。
INDEX
第1回：すべての人のための情報活用基盤構築3原則
はじめに
すべての人のためのデータ活用フレームワーク
EMIで利用する要素技術とコンポーネント
