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| ITシステム購入価格面からのコスト削減 | ||||||||||||||||
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一般に、大規模システムはオープンプライスで個別対応による見積金額が提示されているが、基本的に製造物には原価が存在する訳であり、標準定価が存在しないことを認める訳にはいかないのが調達側の立場である（表5）。  表5：ユーザ企業におけるIT支出削減のアプローチ（ITシステム購入） （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） また、同類の製品が多く販売されている製品／サービスには、その時々の実勢単価が存在する。通常、調達部門は、標準単価や実勢単価の動向を見極めて発注時期の最適化を行うのが大規模設備／システムのよい買い物をする秘訣であるが、大規模設備／システムの情報システムは情報システム部門が仕様を作成し調達管理を行うために、これらのノウハウ／価格情報が各社の情報システム部門内に埋もれてしまっている。 これからは、ユーザ企業間でこれらの価格情報が交換され、適切な実勢単価でITインフラの調達が行えるようになることが望ましい。このためには、ITインフラの機能／性能／容量などが定量的に定義できて、それらの標準価格が提示される必要がある。 一方、設計・プログラム開発・システム運用などで必要となるスキルに準じた人件費が標準単価として提示される必要がある。いずれにせよ、情報システムをモジュール化し、機能／性能／容量などを計量化して標準化し、標準単価を設定することにシステムベンダーが十分な努力を払って来なかった。 これから、ハードウェアからソフトウェアまでがコモディティ化され、コンポーネント化されるので、これまで十分でなかった努力を推し進めなければならない時代となりつつある。ユーザ企業も、システムベンダーがこれらの努力に傾注し、ビジネス効果を上げる場を提供し、お互いのシナジー効果を追求する努力が必要である。 |
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