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だからあなたの会社のシステムは動かない
〜システム発注担当者の悩みを解決します〜
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第２回：システム開発の流れ
著者：システムクリエイト 田中 徹 2004/11/26
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| ドキュメントの必要性
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新規システムもしくは、現在稼動しているシステムのバージョンアップなどを行う場合、システム開発がどんな流れで行われるかを確認してみましょう。そしてどの段階でどんなドキュメント（書類）が作成されるのかを把握し、今後ここで説明されるものと照らし合わせてください。
まず、システム化するにあたり、社内でその必要性が検討され立案される場合と、システム会社から企画が持ち込まれる場合があります。ただし、突然知らないシステム開発会社から企画が持ち込まれることも稀でしょう。後者の場合は、ある程度業務説明をし、合理化としてのシステム開発や、新規業務について、あなたの会社からシステム開発会社に相談した結果ということにします。
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| 企画・立案
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社内でシステム化が検討される場合、役員会議やトップダウンでその必要性が検討され、情報システム部といった部署が具体化の中心的役割を担うことでしょう。関係各部署にヒアリング（聞き取り調査）をし、意見の取りまとめを行い、システム化に当たっての企画書を作成することになります。一方、システム開発会社から持ち込まれた場合は、提案書という形で、そのシステムが優れているかが書かれていることでしょう。そこでそのシステムがいかにあなたの会社にとって有益かを示す必要があります。システム化すればどれだけ売上げ増が見込めるか、経費が削減できるか、業務の迅速化が図れるかといった数字的なメリットを付け加えれば、社内で通用する企画書になります。
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企画書の作成
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| 予算
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いかに優れたシステムでも、どれくらいの開発費がかかるのか、導入に当たっていくらかかるのかが分からなければ、開発のスタートができません。システム開発の費用は、SE、プログラマといった技術者が何人、どれくらいの期間必要かということと、マシンの導入などに関わるハード費用、データベースなどのツールの費用ということになります。発注側としては限られた予算があるでしょうし、開発側にもシステム化する内容を検討し開発費を見積ります。見積りについての正当性や算出方法については別章で詳しく説明しますが、システム開発にシステムの費用効果以上の開発費を掛けるのではシステム化する意味がありません。
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見積書の作成
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システム化する範囲
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いざシステム化が決まれば、関係部署から様々な意見が出てくるでしょう。企画の段階ですべての意見が出てくればありがたいのですが、やはりそれは無理なことですし、具体的に検討をして初めて気づくことも多いものです。盛り込みたい機能が企画書の内容を大きくオーバーしているようなら、開発会社としても見積りを変更せざるを得ません。最初に提示された見積書はあくまで概算であると認識してください。
また、運用段階に入り、発注側は「当然この機能は入っているはず」と思い、開発会社は「そんな話は聞いていない」ということになれば、取り返しがつきません。そうならないためにも用件定義書と呼ばれるものを作成しておく必要があります。これは後で説明するテスト段階に入ってもとても重要になるものです。用件定義書をもとに見積られた金額が最終的な見積書ということになります
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用件定義書の作成
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著者プロフィール
システムクリエイト有限会社 田中 徹
代表取締役。1963年生まれ。MS-DOS時代から、汎用機−PCでのデータ送受信を行ってのチャート（金融業）、表・グラフ描画（財務系）などのシステム開発を行う。
社内人事管理（勤怠・人材活用）、流通業、制御系の分野や集計業務なども手掛ける。ソフトウェアハウスや大手開発会社まで多数の現場で開発を経験し、33歳で独立。現在は各業種・分野でSEとして、またシステムコンサルタントとして活動中
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