このガイドラインは本当に使われるものなのか？

さて開発者ビューガイドラインは、ここまで説明してきたように大手SIベンダー9社が、それぞれのノウハウや経験を基にまとめてきたものである。その適応対象としては「システム形態はWebベースの業務アプリケーション開発」となっている。

そこで「どのようなものが作られるか」という点については規定されておらず、Webベースの業務アプリケーションであれば、幅広いプロジェクトに対応できるということになる。

現在「Webベースの業務アプリケーション」は、開発が進められることの多いプロジェクトの1つである。つまり、これらのシステム開発に携わっている、または利用している企業であれば、そのすべてが開発者ビューガイドラインの利用者となり得るのである（表3）。

では、本記事を読んでいる「利用者」にとって、このガイドラインは本当に有用なものなのだろうか。実際に利用されている事例が発表されていない段階では、そのメリットについて事例を基に検討することは難しい。

そこで本連載ではシステム開発に携わっている方々に、この発注者ビューガイドラインをレビューしていただき、これからの可能性について探っていく。

発注者の部門

• 情報システム部門
• システムを導入する業務担当

ITリテラシ

• 開発側で扱うダイアグラムを読みとることに不慣れ
• 自身の業務に関する組織、資源、業務の流れを図式的に表現したものを、レビュー（読みとり）することができる
• 業務でWebベースあるいはクライアントサーバ系のアプリケーションを利用している

次回以降では

次回以降では、実際にシステム開発に携わっている方々に、この「開発者ビューガイドライン」は「本当に使える」のか、またそれぞれが実際に利用するにあたって必要だと考える追加情報、変更点などはあるのかについて検討していく。

特に、システム開発に携わっている側の方々を招き「発注者ビューガイドラインを利用することにより、顧客との意思疎通が上手くはかれるか」という点に着目した議論を行っていただく予定だ。

第2回以降の記事を読むにあたり、ぜひ開発者ビューガイドラインの「画面編」をダウンロードし、読者の方々が直面しているシステム開発現場の状況とあわせて、適応できるかどうかを検討してもらいたい。

その上でぜひ、ページ下部にある「評価」ボタンより、開発者ビューガイドラインについての、ご意見を寄せていただければ幸いである。

まず2月18日に公開する第2回ではプログラマの立場で、続く2月25日に公開する第3回ではプロジェクトマネージャの立場で、それぞれシステム開発に携わる方々の生の意見をお届けする。 タイトルへ戻る