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第8回：IT要員の教育体制 (2/3)

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企業IT動向調査2005
ユーザ企業におけるIT動向調査2005

第８回：IT要員の教育体制
著者：日本情報システム・ユーザー協会   2005/9/21
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半数の企業がITスキル標準を参考に

   IT部門独自の教育体系がある企業について、ITスキル標準について聞いたところ、「教育体系に取り入れている」、あるいは「参考にしている」と回答した企業は教育体系を持つ企業の約半数となった（図3）。
IT要員の教育体系におけるITスキル標準の活用
図3：IT要員の教育体系におけるITスキル標準の活用
（画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）

   これらの企業は、「IT戦略の策定」「プロジェクトの企画・業務改革（BPR）」「IT投資効果の検証」を重視し、「システム開発」「システム運用」「ネットワーク管理」はアウトソーシングする傾向にある。

   システム企画機能を推進するための知識／スキル体系の一端をITスキル標準に求めているといえる。


IT要員教育のための人事施策

   続いて、要員構成、ローテーションなどの人事施策について見ていく。


IT部門要員の構成

   現在のIT要員の構成として、「入社以来IT部門のみ」「ビジネス部門の経験がある」「情報子会社、ITベンダーの経験がある」という要員がどのくらいの割合であるのかを調査した（図4）。

IT要員の経歴（現状）
図4：IT要員の経歴（現状）
（画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）

   約半数の企業で入社以来IT部門という要員を60%以上抱える。また、ビジネス部門経験者が半数以上いるという企業も4割にあがった。

   一方、情報子会社・ベンダーの経験者は「いない（0%）」という企業が約4割となった。

   今後の方向性としては、いずれの経歴についても、現状維持が60%前後と多数となっているが、入社以来IT部門という要員については減らす意向の企業が多く、ビジネス部門／情報子会社、ベンダー経験者は増やす意向企業が多い（図5）。役割の多様化に備え、要員も多様化させる方向にある。

IT要員の経歴（今後の方向性）
図5：IT要員の経歴（今後の方向性）
（画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）

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日本情報システム・ユーザー協会
著者プロフィール
日本情報システム・ユーザー協会
社団法人 日本情報システム・ユーザー協会
ユーザーの立場からの産業情報化の推進を目的とし、大手ユーザー企業を中心に、約250社の会員を擁し、経営とITに関する様々なテーマや、立場に応じた40以上の委員会、研究会、研究プロジェクトを実施し、毎年、各種調査・研究報告書の刊行や、提言を行っている。1962年、日本データ・プロセシング協会として創立、1992年社団法人日本情報システム・ユーザー協会として、全面的に拡充改組。
http://www.juas.or.jp/


INDEX
第8回：IT要員の教育体制
 IT人材の育成（教育費用の予算化・教育の体系化）
半数の企業がITスキル標準を参考に
 IT要員育成とローテーション活用

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