マイクロソフトは、「Microsoft Exchange Server 2007」の販売を開始することを発表した。Exchange Server 2007は、高度なセキュリティ、コンプライアンス対応機能を標準搭載し、64ビット対応による高いパフォーマンスと可用性を実現するメッセージングシステムだ。Outlook 2007をはじめとしたMicrosoft Office製品との親和性と柔軟なモバイル対応機能により飛躍的な生産性を発揮することができるという。
企業向けボリュームライセンスはすでに12月1日より提供しており、パッケージ製品については2007年1月30日より提供開始することになっている。それぞれの価格は以下の通りである。
製品 |
Open Business |
Select License (レベルA) |
Exchange Server 2007 Standard Edition |
\135,000 |
\85,000 |
Exchange Server 2007 Enterprise Edition |
\769,000 |
\486,500 |
Exchange Server 2007 Standard CAL |
\12,900 |
\8,100 |
Exchange Server 2007 Enterprise CAL (※注1) |
\6,600 |
\4,200 |
表1:企業向けボリュームライセンス参考価格
※注1:
Enterprise CALの価格は、Standard CALへの追加価格。Enterprise CALは、Standard CALに加えて購入することにより、拡張機能(ユニファイドメッセージング、コンプライアンス機能の一部)を使用できる。
製品 |
価格 |
Exchange Server 2007 Standard Edition 5CAL 付き |
\238,000 |
Exchange Server 2007 Enterprise Edition 25CAL 付き |
\1,290,000 |
Exchange Server 2007 Standard Edition アカデミック 5CAL 付き |
\122,000 |
Exchange Server 2007 Enterprise Edition アカデミック 25CAL 付き |
\679,000 |
表2:パッケージ製品参考価格
またシステム要件については、以下の通りである。
プロセッサ |
x64アーキテクチャべースコンピュータ
- Intel Extended Memory 64テクノロジ(Intel EM64T)対応のIntel XeonもしくはIntel Pentiumファミリー プロセッサー
- AMD64プロセッサに対応したAMD OpteronもしくはAMD Athlon 64プロセッサ
(Intel Itanium IA64 プロセッサは非サポート)
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オペレー ティング |
Microsoft Windows Server 2003 x64もしくはWindows Server 2003 x64 R2の各エディション(Standard、Enterprise) |
システム |
Windows Server 2003 x64 R2の各エディション(Standard、Enterprise) |
メモリ |
最低 2GBのRAM |
ディスク容量 |
- Exchange Server 2007をインストールするハードディスクに最低1.2GB の空き容量があること
- ローカル連続レプリケーション、クラスタ連続レプリケーションを利用する際には、追加の空き容量が必要(必要サイズは、複製されるストレージグループのサイズに依存)
- 200MB(システム ドライブ)
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ドライブ |
DVDもしくはネットワークを介してDVDドライブにアクセスできること |
ファイル フォーマット |
ディスクパーティションは、ファイルアロケーションテーブル(FAT)ファイルシステムではなく、NTFS ファイルシステムでフォーマットする必要がある。この要件は次のパーティションに適用される。
- システムパーティション
- Exchange Serverバイナリファイルを格納するパーティション
- トランザクションログを保管するパーティション
- データベースファイルを格納するパーティション
- 他のExchange Serverファイルを格納するパーティション
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必要な ソフトウェア |
- Microsoft .NET Framework 2.0
- Microsoft Management Console (MMC) 3.0
- Windows PowerShell (Exchange Management Shell に必須)
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表3:システム要件
なお、同社の製品戦略やパートナー企業との協業については、以下のニュースを参照のこと。
(ThinkIT編集局 千本松 歩)
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