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アンチウイルスソリューション
1億円の企業ダメージを回避するウイルス対策ソリューション

第3回:事例から考察するウイルス対策の投資対効果
著者:トレンドマイクロ  黒木 直樹   2005/9/28
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はじめに

   すでに「ウイルス対策」は、企業のデジタルインフラにおいて必要不可欠な要素となった。多くの企業では「何らかの」ウイルス対策を行っている。しかしそれは、効果的な対策であろうか?

   もちろん、湯水の如く投資を行い、今考えられるすべての対策を講じることも1つの手ではあろうが、それは現実的ではない。ITセキュリティ対策にもROI(投資対効果)を考える必要がある。

   今回は事例を用いて、どのような企業がどういった経緯でウイルス対策製品を導入し、結果的にどのような効果を上げたか、そして今後の課題はどういった観点であるかを検証する。

事例1:中小企業

   A社は、不動産の管理・提供を行う、従業員約400名弱の中小企業である。


ネットワーク環境

   1人に1台のPC環境ではないが、多くの業務を「紙」から「電子データ」へ、「電話/FAX」の通信手段を「電子メール」への移行を行っている。本社内にはネットワークが敷かれており、数台のサーバと百数十台のクライアントPCが接続されている。

不動産事業A社のネットワーク環境
図1:不動産事業A社のネットワーク環境


現在の状況

   多くの中堅/中小企業に当てはまることでもあるが、A社にも専任のITを管理する部門はなく、ネットワーク敷設やサーバの導入などはSI業者に依頼している。ITの利用面では、顧客間での情報伝達のため、電子メールが頻繁に使用されている。

   実はA社では、以前に顧客のアドレスから送られてきた電子メールに添付されていたウイルスにより、社内がウイルスに感染してしまった経験がある。そのときはSI業者にオンサイトサポートを依頼し、社内のウイルスを退治するために約1日を要した。また、その間電子メールの停止を余儀なくされた。

   A社では、顧客の個人情報を数多く保有していることから、ウイルス/スパイウェアによってもたらされる情報漏洩に関しても、非常に脅威を感じている。

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トレンドマイクロ株式会社 黒木 直樹
著者プロフィール
トレンドマイクロ株式会社  黒木 直樹
トレンドマイクロ株式会社 上級セキュリティエキスパート
1996年トレンドマイクロ株式会社入社。
ウイルス対策ソフト「ServerProtect」をはじめとする法人向け製品のプロダクトマーケティングを経て、製品開発部の部長代行に就任(2000年)。個人・法人向け全製品の開発においてリーダーを務め、同社のビジネスを支える主力製品へと成長させる。アウトソーシングサービス事業の立ち上げた後(2001年)、2002年にコンサルティングSEグループ兼インテグレーショングループ部長に就任。営業支援のシステムエンジニア、テクニカルコンサルタントを率い、情報セキュリティ全般にわたりプロジェクトを推進する。


INDEX
第3回:事例から考察するウイルス対策の投資対効果
はじめに
  現在の問題点
  事例2:ベンダー系上場企業
  導入内容