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| 今後のOSS/Linuxの普及可能性について | ||||||||||||||||
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これまで6回に渡り、ユーザ企業におけるオープンソースソフトウェア（以下OSS）の導入実態と、OSSの代表格であり近年ビジネスとして急成長を遂げているLinuxの市場動向に関する調査結果を述べてきた。最終回となるこの第7回では、これまで見てきた調査結果をもとにOSSおよびLinuxの将来について展望していきたい。 |
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| ユーザでの導入意向高く今後の普及が見込まれる | ||||||||||||||||
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連載第1回で示したが、OSSの導入率32%、導入意向ありが31.3%というユーザ調査結果からもわかるように、企業情報システムユーザにおいてOSSへの関心は非常に高い（図1）。その大部分が最も著名なLinuxに向けられているものではあるが、そのLinuxが今後のOSS普及のきっかけとなっていくことは間違いないだろう。  図1：OSSの導入状況と今後の導入意向 OSSの導入を業種別という切り口で見てみると、官公庁や自治体など公共での導入率が60%以上となっていることがわかった。経済産業省をはじめとして政府がOSSの導入を推奨している結果が調査結果にも表れている。一方で民間企業を見てみると、サービス業で約45%の導入率を示している以外は、どの業種も30%に至っていない。しかし製造業では今後の導入意向が高く、導入が増えていくのはこれからというところだろう。 ユーザがOSSに期待しているものはTCO削減であることは間違いない。OSSにとって無償で入手できることは大きなメリットであり、導入コストの削減は確実に見込むことができる。問題となるのは運用面のコストであるが、ベンダーやSIerでのサポート体制の充実が図られれば、その問題も解消されていくだろう。少なくとも商用ソフトウェアより増大することはないのではないだろうか。 OSSはコスト先行のきらいがあるが、機能・性能面やセキュリティ、信頼性を導入理由として挙げているユーザが多いことも見逃してはならない。ソフトウェアの本質的な部分での評価は確実に高くなっている。コストと品質の両面でユーザの信頼が得られてきているので、普及が本格化するまでにそう長くはかからないだろう。 OSSやLinuxの導入理由としてTCO削減の次に多かったのが、ベンダーやSIerの提案によって導入されたケースである。導入ユーザの約1/3も存在している。ユーザがシステムを構築するときに直接関わってくるSIerはOSSの普及のための大きな鍵を握っている。 よほどシステム管理者に強いポリシーがない限り、どのソフトを使っても安上がりで効率よく正常にシステムが動けばユーザにとっては十分である。SIerがOSSのメリットを説き、積極的にOSSによるシステム構築を提案していけば、ユーザへの普及は加速されるだろう。 |
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書籍紹介 「企業情報システムにおけるLinux／オープンソースソフトウェアの導入実態と今後の展望 2005」 本記事は矢野経済研究所より発刊されている「企業情報システムにおけるLinux／オープンソースソフトウェアの導入実態と今後の展望 2005」から抜粋し、加筆、修正を行ったものです。上記調査資料には、さらに詳しいデータや分析結果が記載されています。調査資料のご購入は下記のリンクより行えます。  ご購入はコチラ
http://www.yano.co.jp/mrnew/2005/01/C46112400.html |
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