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| IBM DirectorアドオンソフトウェアのVirtual Machine Manager | ||||||||||||
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xSeries、BladeCenterのシステム管理ソリューションであるIBM Directorは、VMware ESX Serverに対応しています。IBM Directorによって、物理サーバー／仮想サーバーの両方をシングルシステムイメージで管理することができます。IBM Directorは、ServerモジュールとAgentモジュールがあり、管理サーバーにはServerモジュール、管理対象サーバーにはAgentモジュールが導入されます。 管理対象のVMware ESX Server上と各Guest OS上にIBM Director Agnetがそれぞれに導入されます。シングルシステムイメージを実現するには、IBMが無償で提供しているVirtual Machine Managerを導入する必要があります。Virtual Machine Managerにも、ServerモジュールとAgentモジュールがあり、VMware ESX Serverには、Virtual Machine ManagerのAgentモジュールを導入する必要があります。 図3はIBM Director Console上の物理サーバーと仮想サーバーの両方が表示されているものです。1台の「HS20_1」という実サーバー上に、2つのGuest OSが稼動していることがわかります。  図3：Guest OSの稼動状況 （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）
表5：VMware ESX Server上で使用できるIBM Directorの主な機能
xSeriesおよびBladeCenterを包括的に管理するIBM Directorによって、VMware ESX Server環境も含め、IBM Directorと同じ運用方法で管理することによって、サーバー全体のシステム管理作業の一元化／標準化に役立ち、管理作業時間の削減、サポート要員育成時間の短縮といった利点を享受することができます。 |
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| TPM／TIOにおけるVMware Automation Pakage（tc-driver） | ||||||||||||
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TPM／TIOは事前に定義されたServer Poolから必要に応じてサーバーリソースの追加が自動化できるソリューションです。 例えばWebサーバーを追加する場合には下記の処理が必要となります。
表6：Webサーバーを追加する処理
これらの処理はワークフローとして実装され、様々なワークフローがIBMサイトにて公開されています。その1つとしてVMware Automation Packageが提供されています。このPackageでは、VMの作成・VMの削除・VMの起動・VMのサスペンドといったフローが組み込まれています。 TPM／TIOでVMware Automation Packageを利用すると、VMware ESX Server上のGuest OSを単位としたリソース配分の自動化が実現可能です。VMware ESX Server上の動的なリソースコントロールは、1台のサーバー内のリソースの最適配分であるのに対して、TPM／TIOでは、複数サーバーの中における1台のサーバーを単位としたリソース最適配分が実現できる点が大きく異なります。仮想化技術における、プロビジョニング・ソリューションは、より最適なリソースの有効活用という点で、有効なソリューションであるといえます。 増大したサーバーによる弊害の解決策として、サーバー統合という切り口で考えてきましたが、サーバー統合を推進する副次的な効果として、システムの標準化が実現できることになります。統合後のシステム運用において、もちろん最適な運用形態をデザインする必要があるわけですが、通常はこれまでの方法とは異なる方法となるはずです。 例えばあるサーバーのバックアップは週次であったり、あるサーバーは日次であったりしたものが、ある程度のレベル分類は行われるにしても、いくつかのパターンに絞られ、ある特定のサーバー群は日次、ある特定のサーバー群は週次となります。 バックアップを1つの例として考えましたが、ハードウェアの監視方法であったり、拡張方法の基準策定であったり、冗長構成（可用性）の基準であったり、インフラ・システム全体の標準化が実践されると考えます。
表7：サーバー統合による主な利点
（▲は一時的にコストが増加するもの） 各項目は、サーバーの集中化、物理統合／仮想化統合の結果の効果項目とその実装にかかるコスト増減を明記したものです。サーバーの集中化、物理統合／仮想化統合プロジェクトによる標準化の実装の点では、目に見えるコストが膨らむ項目もあります。つまり、1つの項目にだけ捕らわれるのではなく、インフラ・システムの全体としての最適化が重要となっていくわけです。 |
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