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| スケーラビリティ
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PentahoはJ2EE上で稼動（アプリケーションサーバとして、JBossが含まれている）し、エンタープライズでの用途にも耐えうるようなスケーラビリティを意識して、設計されている。
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| Webサービスのサポート
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Pentahoを構成する、レポーティング、分析、ダッシュボードなどのコンポーネントのすべてはWebサービスへのインターフェースを備えており、開発者は独自のアプリケーションを構築したり、他のアプリケーションにBIの機能を埋め込めたりすることができる。
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| XML定義
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あらゆるコンテンツはXMLとして定義され、GUIからの操作以外にもXMLのプログラミングによって、作成や修正が可能である。
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| 一元化されたリポジトリ
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ダッシュボード定義、レポート、テンプレート、クエリやその他のコンテンツはすべて中央のリポジトリに格納・管理することができる。
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| セキュリティ
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ロールベースのセキュリティ、ビジネスルール、ロギングなどをサポートしている。また既存の企業のセキュリティ環境との統合のため、LDAPやJOSSO（Java Single Sign-On）などもサポートしている。
なお、Pentahoの個々のコンポーネントは単独あるいはいくつかを組み合わせての利用が可能である。よって、まずはレポーティングと分析からはじめて、後でデータマイニングなど他の機能を追加していくといった使い方ができる。
このように、Pentahoはその包括的な機能に加え、スケーラビリティや拡張性、セキュリティなどといった企業ユースを意識した特徴を備えている。現状ではまだバージョン1.1.3が公開されたばかりであるが、今後、有望なプロジェクトであるといえる。
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| BIの将来展望
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これまでの連載の中で、CPMやリアルタイムBI、オープンソースBIといったキーワードを中心として、現在のBIを取り巻く世界で注目を集めはじめている新たなコンセプトや潮流を解説してきた。ここからは、更にBIの今後を占う上で注目しておきたい動向として、以下の3つのトピックについて解説する。
- DWHアプライアンス
- RFIDが促進する新たなDWH/BI需要
- BIとBPM（Business Process Management）の融合
表1：BIの世界で注目を集めるトピック
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| DWHアプライアンス
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第1回で説明したように、DWHの新たな方向性の1つとして「DWHアプライアンス」というキーワードがある。その名の通り、ソフトウェアとハードウェアが一体となったアプライアンスタイプのDWHが米国を中心として注目を集めはじめている。
DWHアプライアンスは、既存のDWHで問題になりがちな以下の点が解決される。
- 複雑な作り込みが必要
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- 各分析クエリのチューニングに時間がかかる
- 複雑なインデックスの実装が困難
- パフォーマンス
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- 定型的なクエリに対応した構造であるため、アドホックなクエリに対しては性能が劣化してしまう
- 高コスト
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- 継続的な管理やチューニングの手間がかかる
- 一般的に高価なハードウェア／ソフトウェアを必要とする
表2：既存のDWHでよくある問題
表2であげた問題点に対して、DWHアプライアンスでは以下に示すように既存のDWHが抱えがちな課題がすべてクリアできるという点がウリ文句である。
- チューニングやDB／システム管理がほとんど不要
- 高パフォーマンス
- 低コスト
表3：DWHアプライアンスの利点
主なDWHアプライアンス製品を次に示す。
| 企業名 |
設立 |
企業概要 |
| Netezza |
2000年 |
DWHアプライアンスのパイオニア。ハイパフォーマンス＆低コストのDWHアプライアンスを提供（1.5TB〜100TB）。日本にも進出済み。 |
| Datallegro |
？ |
市販のPCサーバとオープンソースを組み合わせたハイパフォーマンス＆低コストのDWHアプライアンスを提供（3TB〜25TB)。価格は総容量5TBで45万ドル。 |
| Calpont |
2000年 |
半導体ディスク／メモリにデータを格納するタイプのDWHアプライアンスを提供（20GB〜128GB）。価格は128GB搭載モデルで20〜30万ドル。 |
表4：主なDWHアプライアンス製品
ここでは、表4にあげた中でも既にAmazon.comやBank of Americaといった企業をはじめとした50社以上で導入され、米国で最もプレゼンスが高いと思われるNetezzaについて紹介する。なお、Netezzaは既に日本でもビジネスを開始している。
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著者プロフィール
野村総合研究所 城田 真琴
IT動向のリサーチと分析を行うITアナリスト。大手メーカーのシステムコンサルティング部門を経て2001年、野村総合研究所に入社。専門は、BIの他、SOA、EAなど。最近はSOX法対応ソリューションのリサーチを手がける。著書に「EA大全」（日経BP社）、「2010年のITロードマップ」（東洋経済新報社）（いずれも共著）など。
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