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統合化が進むBIツール

第５回：End To Endの包括的なBI・EPMを提供するBusinessObjects XI
著者：日本ビジネスオブジェクツ畝見真 2006/4/3

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真実の統合こそ、勝ち組企業の原動力

BIは蓄積されたデータを活用するためのソリューションです。いくらBIを統合しても、BIの活用対象であるデータ（DWHやDMなど）が信頼できるものでなければ、期待される効果を発揮することはできません。

ビジネスオブジェクツでは、信頼あるデータ基盤の構築から統合BI基盤による活用まで、End to Endの包括的なBI・EPM（Enterprise Performance Management）ソリューションを提供しています。

戦略的情報活用の障壁

   企業はこれまでも企業競争力強化を目的として、ERPやSCM、CRMといった各種アプリケーション内に蓄えられたデータから、経営に役立つ新たな価値を見いだすためにビジネスインテリジェンスを活用してきました。

   しかし多くの場合、BIの導入や活用の効果は一部の生産性向上や作業効率UPに留まっているのが現状です。その主な要因の1点目は、BIの導入やこれを用いた情報活用が単発的（場当たり的）である、というポイントです。

   この1つ目のポイントには2つの意味が含まれています。1つはBI導入の目的や活用が正に単発的であるが故に、現場のアクションが企業戦略に結び付いていないということです。

   そしてもう1点は、部門ごとあるいはプロジェクトごとに複数の異なるBIツールが導入されているということです。

   このような環境では、システムの管理・運用コストが増大し、ユーザも異なるユーザインターフェースや操作性を習得する必要があり、部門間での情報共有もままなりません。こうした異なるBIの導入は、これまで部門を跨る、あるいは全社規模に対応できる統合BIインフラが不在であったことが大きな要因になっていました。

図1：部門、プロジェクトごとに異なるBIの導入

EPM（Enterprise Performance Management）の実践で、経営を革新する

先にあげた課題を解決し、経営を革新するためには、これまでのような部分最適を目的としたBI活用ではなく、全体最適を見据えた動きに転じる必要性があります。ビジネスオブジェクツでは、BIの発展系でもあるEPM（Enterprise Performance Management）を根底に据え、全社業績管理を実現するための、革新的な製品やソリューションを市場に提供し続けています。

EPMをプロセスフローとしてあらわすと図2のようになります。

図2：EPMをプロセスフロー

   企業は戦略を策定し、その戦略は最終的に各種のKPI（重要業績評価指標）として可視化されます。そして、KPIごとに明確な目標値が設定され、この目標を達成するために現場はアクションを起こします。

   次にアクションの結果としての実績と目標を照らし合わせ、KPIごとに達成度をモニタリングします。そこで何か問題点があれば、その原因を探るために詳細なレポーティングや分析を実施することになります。

   そして原因が究明された結果として正確な意思決定と的確なアクションに結びつけることができるのです。もちろんここで得られた意思決定は、次期戦略にフィードバックされていきます。このようにEPMのサイクルを繰り返し回していくことによって、企業戦略を現場のアクションに継続的に結び付けることができるのです。

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著者プロフィール
日本ビジネスオブジェクツ株式会社
マーケティング部マネージャ畝見真
IT業界にてSEとして各種業務アプリケーションの構築に携わり、また1994年から外資系BIベンダーにて11年間に渡りプリセールスとして導入支援、そしてマーケティングとしてBIソリューション普及に従事。現在は、日本ビジネスオブジェクツ株式会社にてマーケティングマネージャとしてBI／EPM、BSCなど企業経営に必須となる包括的なBIソリューションの拡販および普及に従事し、BI/EPMエバンジェリストとしても活躍中。

INDEX
第5回：End To Endの包括的なBI・EPMを提供するBusinessObjects XI
	真実の統合こそ、勝ち組企業の原動力
	EPMを具現化できる、最新鋭の完成された統合BIプラットフォーム
	あらゆる情報活用ニーズに対応
	信頼あるデータ基盤の構築