オフショア開発向けUML適用ガイドライン

ガイドラインの必要性

　活動当初は、オフショア部会メンバーですら何が問題で、どうすれば解決できるのか整理がついていないのが実情でした。

　例えば、「詳細設計はどのレベルまで記述すべきか？国内パートナーへ委託時に記載しているレベルでは仕様が伝わらず、それ以上厳密に書くには日本側の負担が大きすぎる」「中国側が報告してくる進捗状況は、信頼度が低い」「ブリッジSEがうまく機能しない」といった課題や悩みがありました。

　これらの解決策を議論する中で「UMLの適用により解決できる部分が多いようだ」という共通認識が形成されたものの、その裏付けとなる実例は限られていました。そこで発注側の日本企業にアンケートを実施し、主に発注側の視点からUMLを開発のどの局面でどのように適用すれば効果的かといったノウハウをまとめたものが、2007年5月にリリースした「ガイドライン Ver.1.0」です。

　発注側の視点でまとめたとはいえ、受注（オフショア）側でも有用であるとの認識から、作成したガイドラインを中国（大連（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=64）、武漢（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=70）、北京（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=74）、上海（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=81））、ベトナム（ホーチミン（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=71））そして日本（東京で開催されたModeling Forum 2007（http://www.idg.co.jp/expo/mdl/2007/offshore/index.html）にて）で紹介し、多くの賛同とフィードバックを得ることができました。

　しかし、言い回しなど細かい部分では受注側に適用するには分かり難いとの指摘もありました。内容の洗練にあたっては、受注（オフショア）側の中国企業へのアンケートやUMLの先進適用ケースとしてインドのエンジニアへのヒアリングも実施しました。それらの結果を踏まえて、ちょうど2008年5月にリリースした改訂版が「ガイドライン Ver.2.0」です。

　次ページでは、でき立てホヤホヤのガイドラインVer.2.0の内容について紹介します。

ガイドラインができるまで

　活動当初は、オフショア部会メンバーですら何が問題で、どうすれば解決できるのか整理がついていないのが実情でした。

　例えば、「詳細設計はどのレベルまで記述すべきか？国内パートナーへ委託時に記載しているレベルでは仕様が伝わらず、それ以上厳密に書くには日本側の負担が大きすぎる」「中国側が報告してくる進捗状況は、信頼度が低い」「ブリッジSEがうまく機能しない」といった課題や悩みがありました。

　これらの解決策を議論する中で「UMLの適用により解決できる部分が多いようだ」という共通認識が形成されたものの、その裏付けとなる実例は限られていました。そこで発注側の日本企業にアンケートを実施し、主に発注側の視点からUMLを開発のどの局面でどのように適用すれば効果的かといったノウハウをまとめたものが、2007年5月にリリースした「ガイドライン Ver.1.0」です。

　発注側の視点でまとめたとはいえ、受注（オフショア）側でも有用であるとの認識から、作成したガイドラインを中国（大連（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=64）、武漢（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=70）、北京（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=74）、上海（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=81））、ベトナム（ホーチミン（http://www.umtp-japan.org/modules/activity2/index.php?id=71））そして日本（東京で開催されたModeling Forum 2007（http://www.idg.co.jp/expo/mdl/2007/offshore/index.html）にて）で紹介し、多くの賛同とフィードバックを得ることができました。

　しかし、言い回しなど細かい部分では受注側に適用するには分かり難いとの指摘もありました。内容の洗練にあたっては、受注（オフショア）側の中国企業へのアンケートやUMLの先進適用ケースとしてインドのエンジニアへのヒアリングも実施しました。それらの結果を踏まえて、2008年6月にリリース予定の改訂版が「ガイドライン Ver.2.0」です。

　次ページでは、ガイドライン Ver.2.0の概要について予告としてご紹介します。