IBM、コミュニケーションソフトウェア「Sametime」のビデオ会議機能を強化

日本IBMは9月17日、リアルタイムのコミュニケーションを実現する、ユニファイド・コミュニケーション＆コラボレーション・ソフトウェア製品の最新版「IBM Sametime Complete V9.0」を発表した。ビデオ会議機能の拡張など、モバイル、ソーシャル時代に求められる迅速なビジネスの判断に必要なリアルタイム・コミュニケーションをより効率化するための機能の強化を実施した。ライセンス利用料金は16,700円（税込、1ユーザーあたり）からで、9月20日より出荷を開始する。

「IBM Sametime」ファミリーは、ビジネスにおける判断が必要な際に、必要なメンバーを迅速に探し出し、連絡を取り、必要な情報とコミュニケーションを効率的に進めることを支援する、リアルタイム・コミュニケーションのための手段を包括的に提供するソフトウェア製品。専用クライアントや汎用Webブラウザによる、コミュニケーションが可能なメンバーが一目でわかる在席確認機能を中心に、インスタント・メッセージ（チャット）、音声通話、ビデオ通話、オンライン会議などを提供する。これらの機能は専用のクライアント経由で統合的に使うことができ、複数の機能を効率的に活用しながら、リアルタイムでコミュニケーションをとることができる。また、さまざまなコミュニケーションのツールを一つに統合することで、企業のコミュニケーションにかかる費用の最適化に貢献できる製品となっている。

「IBM Sametime Complete V9.0」では、グローバルにまたがる業務や多様な働き方をさらに支援する、ビデオ会議の機能を拡張した。画像圧縮技術の国際標準H.264／SVC（Scalable Video Coding）に対応し、ビデオ画像のさらなる安定化や、複数人数の画面分割型の会議の開催を可能にしている。そして、ソフトウェアMCU（Multi-point Control Unit；多地点接続装置）を追加しており、より多くのビデオ会議を同時に開催することができる。加えてV9.0より、専用クライアントに加え、ブラウザ経由でも複数分割画面でのビデオ会議を利用することができるようになる。業務用の端末がなくても、IDとパスワードがあればどこからでもビデオ会議に参加することができる。

これまでは別途追加ライセンス購入が必要だったIP電話機能について、「IBM Sametime Complete V9.0」からは社内内線でのIP電話の利用が可能となる（外線の利用には別途「IBM Sametime Unified Telephony V9.0」の購入が必要）。これにより、社内通話にかかるコストを大幅に削減することができる。

さらに、「IBM Sametime Complete V9.0」では、社外メンバーを一時的にユーザーとして扱うことができるライセンス体系を採用している。Sametimeを利用している企業のユーザーが、社外の取引先や企業をまたがるプロジェクトチームなどと、コミュニケーションや会議などを実施することができるようになる。