グーグルはモノのインターネットに向けて独自OSを準備している

グーグルのI/O開発者会議も開催され、関連情報が次々に入ってくるのを読者も待ち構えていることだろう。The Informationのスクープによると、マウンテン・ビューに本社を置くこの企業・グーグルは、モノのインターネットに向けて新しいOSを開発中ということだ。

そのコードネームは今のところ「Brillo」とされており、Androidブランド傘下でリリースされるとThe Informationは報じている。画面の有無にかかわらず、64MB、32MB、RAMのいずれかで機能する予定だ。

スペックが最小限なのは、始まったばかりのモノのインターネットに向けた、全く新しいOSへのニーズに応えるためだ。軽量で、低電力、低コストのこのようなデバイスは、Android やiOSを利用するのに必要な処理能力を有していない。

「モノのインターネット」、というのはダサい名前かもしれない。だが、電球、呼び鈴、冷蔵庫、洗濯機やその他の電化製品など、家庭に押し寄せる「スマートな」モノを表現するのにもっと適した言葉は、まだ出てきていない。このようなモノはみな、実行するソフトウェアとインターネット接続が必要だ。

モノのインターネットにおいて、最大のソフトウェア供給者となるための競争は、クリーンで開かれたものであってほしい。誰しもそう考えているが、どうやら当ては外れそうだ。実際のところ、この点においてユーザーが望むべくは、企業の競合フォーマットが互いに共存するようになることだ。だが、そのメリットはあるのだろうか？

参入する企業と便乗する企業

サムスンには独自のIoTプランがある

先月、サムスンはArtikシリーズを発表した。これは複数のモジュールからなり、モノのインターネットのイノベーションをもたらす基本的なプラットフォームだ。サムスンはこの分野に対し特に積極的であり、昨年はスタートアップ企業のSmartThingsを買収し、独立運営を行っている。

先月はクアルコムの「あらゆるモノのインターネット」も話題となった。これは一連のチップと、AllJoynというソフトウェアのプラットフォームを組み合わせる戦略だ。同社は他の規格とも共存共栄すると請け合ったが、自社の規格が勝ち残るのを望んでいることだろう。それは他社も同じだ。

最も新しい参入企業はHuaweiで、独自のオペレーティング・システム、LiteOSを先日に発表したばかりだ。大きさはわずか10KBで、ゼロ・コンフィギュレーションや、オート・ディスカバリ、オート・ネットワーキングをサポートしている。要するに、LiteOSに準拠した他の家庭用設備だけを動かすOSということだ。

ここ１週間のあいだに、この３つの大きな動きがあった。インテル、アップル、マイクロソフト、その他は、すでに優位に立ちながら開発を進行中だ。まだ混乱しているだろうか？つまり、あなたのスマート・電気スタンドも、いずれはモノのインターネットの一部になるということだ。

多くのシステムはまだ発表されていないか、開発の初期段階にあるため、相互運用性について語るのは時期尚早だ。多くの企業は複数のパートナー企業をサポートすることで、リスクを回避しているようだ。あのアップルでさえ、通常よりも、サードパーティー・メーカーとの協力を余儀なくされるかもしれない。

関係者にとっても、このような構造の変化を把握するのは困難であるため、消費者がこのようなモノのインターネットがOSによってどう変容するのかを認識したり、関心を抱くようになったりするには、まだしばらく時間がかかる。今のところ中心となっているのは、開発に着手している企業であり、グーグルはI/Oの開催前に門戸を開いてくれるとみてよいだろう。

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※本記事はReadWrite Japanからの転載です。転載元はこちらをご覧ください。