IDC Japan、国内オープンソースソフトウェア利用実態調査結果を発表

IDC Japanは1月8日、国内企業におけるオープンソースソフトウェア（以下、OSS）の利用実態に関する調査結果を発表した。調査では国内の企業および組織を対象としたアンケート調査を2013年11月に実施、1次調査で1,138社、2次調査で515社から有効回答を得た。

1次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況について調査を行った。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は32.0％ととなり、2012年12月に実施した前回調査の25.3％よりも6.7ポイント増加した。反対に「導入する予定は全くない」と「今後の予定は分からない」のポイントは今回調査で減少している。産業分野別にOSSの導入状況をみると、「本番環境で導入している」が30％を超えているのは公共／公益（44.8％）、情報（38.7％）、運輸／サービス（35.8％）。従業員規模別でみると、従業員1,000人以上において「本番環境で導入している」が40％を超えている。

2次調査ではOSSを導入している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査した。OSSに関する予算を増加している企業の64.8％は、その企業の売上高も増加しているという結果が出た。うち26.1％は売上高が10％以上増加している。IT戦略の中においてOSSを積極的に活用していく方針をとっている企業の44.4％は売上高が増加しており、その約半数の企業は売上高が10％以上増加している（ほとんど変わらないは28.3％、減少は21.3％）。この2つの結果から、OSSの活用に対して積極的な企業はビジネスが成長している企業が多いということが分かる。反対に、OSSの予算を削減あるいは最低限使用するがなるべく使用していかないという方針の企業は、いずれも売上高の減少が増加を上回る結果となっている。

クラウドサービスでの提供も増え、話題にのぼることが多くなってきたOSSのRDBMSの利用状況については、OSSを社内ITシステムで利用する一般ユーザー企業においては、MySQLの無償版（コミュニティ版）の利用率が34.8％と最も高くなったが、コンテンツサイトやポータルサイト、SNSなどを提供するサービスプロバイダーでは、PostgreSQLが41.5％と最も高い利用率となった。企業の従業員規模別にみると、従業員1,000人以上の企業ではMySQLの商用ライセンス版の利用率が39.8％と最も高くなるという結果も出ている。この調査結果から、ユーザー企業の業態や規模などによって使用されるOSS RDBMSの種類の傾向にも違いが出ているということが分かった。

ビッグデータソリューションでの活用が期待されているOSSのデータ分散処理ソフトウェアであるHadoopの利用状況については、一般ユーザー企業で利用しているのはわずか1.5％となったが、それに対してサービスプロバイダーでは12.5％となりました。Hadoopの使用目的としては、一般ユーザー企業での回答はバッチ処理、システムログの管理／解析、ストレージ／データ保存が多く、サービスプロバイダーでは検索／インデックス作成、Webログの管理／解析が多くなっている。

今回の発表はIDCが発行したレポート「2013年 国内オープンソースソフトウェア市場 ユーザー利用実態調査」にその詳細が報告されている。レポートはアンケート調査結果をもとに国内ユーザー企業におけるOSSの利用実態について集計／分析したもの。OSSに対する方針、Linuxやデータベース管理システムの利用状況、クラウド基盤におけるOSSの採用意向、HadoopやNoSQLの採用意向などについて、詳細に分析を行っている。