情報処理推進機構（IPA）は2月15日、「情報セキュリティ10大脅威 2016」を発表した。これは、2015年に発生し、社会的に影響が大きかったと考えられる情報セキュリティの脅威に関する事故・事件を選出したもの。選出は、情報セキュリティ分野の研究者、企業の実務担当者など69組織108名のメンバーからなる「10大脅威選考会」の審議・投票を経ている。
今回は、従来の総合的な10大脅威とは別に、影響を受ける対象の違いから「個人」と「組織」という新しい2つの分類で10大脅威を選出した。また、その上で、個人と組織の総投票数から従来の総合的な10大脅威を選出している。
総合的な10大脅威の第1位は「インターネットバンキングやクレジットカード情報の不正利用」、第2位は「標的型攻撃による情報流出」となっている。以下詳細はWebサイトに掲載されている。
(川原 龍人/びぎねっと)
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