自社サーバでLinuxソリューションを提供するベンダー

サーバベンダーでもありミドルウェアベンダーでもある日本IBM、NEC、富士通、日立製作所では、ほとんどのミドルウェアについてLinux対応を行っている。自社サーバやミドルウェアで積極的にLinux対応を図り、WindowsやUNIX上で提供しているソリューションをLinux上で提供する体制を整えている。

日本IBMではデータベースであるDB2やアプリケーションサーバのWebSphereなど主要ミドルウェアはほとんど対応している。対応ディストリビューションはRed Hat Enterprise LinuxとSUSE LINUXである。SIerやISVに対してWeb上で対応状況や対応予定を公開しており、IBM製品を採用したLinuxシステムの構築を支援している。

図2：IBM製品のLinux対応に関するWebページ

   NECではエンタープライズLinuxソリューションを実現するため対応を積極的に行っている。統合運用管理ソフトのWebSAMを中心にRed Hat Enterprise LinuxやMIRACLE LINUXに対応している。

   2005年6月投入予定の基幹Linuxサーバ「PRIMEQUEST」を主力製品として大規模基幹Linuxシステムの構築を提案していきたい富士通も、データベースのSymfoware ServerやアプリケーションサーバのInterstage、統合運用管理ソフトのSystemwalkerなど主要ミドルウェアで対応を進めている。対応ディストリビューションはミッションクリティカル向けOSの共同開発を進めているRed Hat Enterprise Linuxである。

   日立製作所もデータベースのHiRDBやミドルウェア製品群のJP1でRed Hat Enterprise Linuxへの対応を進めている。サーバやミドルウェアを用いたLinuxソリューション展開のために、まずは社内のLinuxスキルの向上を強化し、 Linuxビジネスの売上拡大を目指す。

Windows、UNIXと同じ土俵へ〜 ERPのLinux対応

   SAP R/3、その後継のmySAP ERPで、ワールドワイドでERPの高いシェアを誇るSAPは、早くからLinuxに対応している。SAPのポリシーとして、OSやデータベースの制約を受けないアプリケーションの開発を推進しており、WindowsやUNIXと変わらずLinuxについても公平に対応を進めている。

   対応ディストリビューションは、もともと同じドイツに本拠があったSUSE LINUXとRed Hat Enterprise Linuxである。1999年からはドイツにある本社でLinux Labを設立し、IHVやディストリビューションベンダーと共同で、SAP製品群のLinux対応のための研究開発を進めている。

   中堅企業向けのERPを手がけている住商情報システム（ProActive）とSSJ（SuperStream）は、両社ともMIRACLE LINUXに対応している。基本的なプラットフォームにOracle Databaseを採用しているため、オラクル製品と親和性の高いMIRACLE LINUXを採用している。

   自らが積極的にLinuxを推進していくということはないが、ユーザでLinuxの希望が出た場合にはスムーズに対応が可能で、Linux導入事例を積極的にアピールし、Linux未対応のERPベンダーとの差別化を図っていく。