.NETプラットフォームを拡大する

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すでに無償で公開されている「Visual Studio Community 2013」は、Professionalと同一の機能を持つ。従来、無償のものとして機能制限のあるExpress版があったが、それに代わって制限のないCommunity版が登場した。ただし、台数や年間売上などにより利用できる人は厳格に制限されている。なお、オープンソースソフトウェアの開発にもCommunity版が利用できるという。

Community版を出す目的について相澤氏は「フリーミアム戦略」と説明した。機能制限のないCommunity版によって、オープンソースやモバイルなど開発者に広くアプローチする。一方、Community版はExpress版と異なりエンタープライズアプリケーションの開発が認められていないため、Professional版の適用範囲が広がる。さらにALMの機能が必要になれば、Community版やProfessional版から、Ultimate版やPremium版にアップグレードしてもらう、という製品構成だ。

開発対象や開発者を拡大する狙いには、もちろん.NETやRoslynのオープンソース化も含まれる。これらにより、これまでは「Windows上でWindowsアプリを開発する」ことが対象だったが、これからは「いろいろな環境でさまざまなアプリケーションを開発する」ことが対象になるという。

これによって例えば、モバイルアプリ開発から、それと対になるクラウドアプリの開発まで、共通したプラットフォームでできることを相澤氏は強調した。Visual Studioでは、IDEの中からAzureのリージョン選択やデータベース設定などの操作ができる。Visual Studio 2015ではさらに、プロジェクトを作成するときにクラウドのプロジェクトを選び、開発したものをそのままAzureへのデプロイや、Azure上で動作するアプリのデバッグができるという。

さらにその他のアプリとして、IoTアプリ開発のための.NET Micro Frameworkや.NET Micro Framework SDKと、組込み機器向けRADツール「.NET Gadgeteer」も紹介された。ロンドンの地下鉄が採用し、車両のセンサーからの情報をメンテナンスに利用しているという。

こうしたプラットフォームの拡大について相澤氏は、「これからのシステム構築ビジネスでは、さまざまなデバイスのアプリケーションが対象になる」として、“ユーザーの数×デバイスの種類×アプリケーションの数×データ”の組合せから「クラウド上に利益を束ねるアプリを構築する」ことが求められると総括した。

Community版により無償版もProfessional版も対象を広げる

図18:Community版により無償版もProfessional版も対象を広げる

Visual Studioのモバイルアプリ開発

図19:Visual Studioのモバイルアプリ開発

Visual Studioのクラウドアプリ開発

図20:Visual Studioのクラウドアプリ開発

Visual StudioのIoTアプリ開発

図21:Visual StudioのIoTアプリ開発

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