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| VPN検疫導入に関するポイントおよび導入事例 | ||||||||||||||
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VPN 検疫の導入を検討するにあたっては、まず「第3回：企業におけるLAN検疫の実践」で述べたLAN検疫での観点を参照してもらいたい。 さらにVPNの特性から、次の点についても議論する必要があるだろう。
表6：VPN検疫特有の検討事項 このようにVPN環境を利用する上では、通常のネットワーク以上に詳細なポリシーチェックなどが必要となってくる。このため、単にユーザ認証や不正アクセス防止といったレベルの対応だけでは根本的に不十分となってきており、情報資産管理体制の確立・情報漏洩防止システムとしてVPN検疫（特にソフトウェア型）が注目されているのだ。 |
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| VPN 検疫導入事例 | ||||||||||||||
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最後に、第3回「企業におけるLAN検疫の実践」と同様に、リモートアクセス環境に関するNTTデータ先端技術の検疫パッケージ「NOSiDE Inventory Sub System」の導入事例を紹介する。  表7：VPN検疫事例 （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） VPN検疫に関しては、各企業の情報管理者による改善点や要望に大きな隔たりはなく、必要性も十分感じている。過去数年前までは必要性を感じつつも「大きな問題がおきていない」「組織ネットワークへの影響や利便性の低下を懸念」「セキュリティ対策への十分な投資はまだ時間がかかる」など、意識されつつも距離を置いているというケースが多くみられた。今後は、Winny問題や日本版SOX法対応という理由からだけではなく、その有用性からVPN検疫は標準的に導入が進んでいくだろう。 次回は検疫LAN／VPNにおけるログ管理を中心に、IT資産管理の手法について解説する。 |
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