
日本NCR、データウェアハウスはさらにリアルタイム性が求められる時代へ
データウェアハウスTeradata一元管理
2007/3/9 18:00
データのリアルタイム活用を実現する6つの仕組み
日本NCRは3月9日、日本におけるTeradata事業の市場戦略に関する報道関係者向け説明会を行った。
テラデータ事業の核となる「Teradata Warehouse」は、並列処理を基盤としたRDBMSであるTeradataデータベースを中心に、企業内に存在する様々なデータを整理・統合し、一元管理を実現するデータウェアハウスソリューションである。
Teradataディビジョン シニア・バイス・プレジデントのマイケル・コーラー氏は「多くの企業において、企業内の情報を一元的に管理し、企業戦略の意思を決定する際に活かしたいと考えている。Teradataによって散在したデータの統合を実現するEDW(エンタープライズデータウェアハウス)を進めることで、情報の活用だけでなく、コストも削減できる」と語る。
Teradataディビジョン シニア・バイス・プレジデント マイケル・コーラー氏
コーラー氏によれば「米国においては情報の一元管理による情報の活用は、多くの企業に浸透してきている。今後はこれまで以上にリアルタイムに必要な情報を活用できるAEI(アクティブエンタープライズインテリジェンス)が求められている」と強調する。
日本NCR 執行役員 テラデータ事業本部長 吉川 幸彦氏は「EDWを基盤としたAEIの実現によって、これまでにはない新たな情報活用ができる」と述べた。例えば小売業では、その顧客に合わせた高度なサービスをリアルタイムで提供できるようになるとのことだ。
日本NCR 執行役員 テラデータ事業本部長 吉川 幸彦氏
同社では6つの要素「Active Access」「Active Load」「Active Events」「Active Enterprise Integration」「Active Workload Management」「Active Availability」の仕組みによって、AEIを実現しているという。
AEIを実現する仕組み(業務系の例)
吉川氏は日本においてEDWの市場はこれからであると述べ、「2007年はこれまでの戦略をより強力に推進し、金融や製造業界を中心に積極的にアプローチしていきたい」とした。同社では今年の8月から9月を目処に米国本社にあわせて、テラデータ事業の分社を行う予定だ。
(ThinkIT編集局 曽我 一弘)