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OSSライセンスを勉強する前に知っておきたいこと

2014年1月20日(月)
吉井 雅人

まだまだ把握されていないOSSライセンス

オープンソースソフトウェア(「フリーソフトウェア」も含めてFOSSと呼ばれることもありますが、ここでは以下OSSとします)は、現在のソフトウェア開発に欠かせないものになっています。
OSSは簡単に入手でき容易に利用できるため、現在では幅広くソフトウェア開発の現場で利用されています。OSSに精通し、あるソフトウェアの機能を実現するためにはどのOSSを利用すれば良いか、という知識を持つ開発者も現在では多くいます。

一方で、ライセンスについてはそれほど意識されていないのが現状です。商用ソフトウェアと同様にOSSにもライセンスがありますが、あまりに簡単に入手できることから、利用条件を把握せずにソフトウェアに組み込まれているというケースがたくさんあります。筆者の所属するオージス総研では、ソフトウェア内に含まれるOSSを検出するサービスを行っていますが、実際にソフトウェアを検査してみると、事前に開発サイドが把握していた数の2倍から4倍のOSSが検出されるということも珍しくありません。

開発プロジェクトにおけるOSS利用の実態

筆者は2007年からソフトウェアに著作権違反がないかの検査、コンプライアンス遵守のための開発プロセスの構築、企業内でのOSS利用ポリシー策定、OSSライセンス教育などに携わってきました。2007年当時と比べると企業の意識はずいぶん向上したと感じていますが、個々の開発者の意識にはまだ向上の余地があると考えています。様々な企業で話を聞くと、開発プロジェクトに一人OSSライセンスに詳しい人がいて、その他の開発者はその人に聞いて解決する、という状況が多いようです。

ライセンスの知識がないと、OSSを利用してもどのような対応が必要なのかを判断することができません。もしライセンスの判断が遅れ、それが社内ポリシー外だった場合には難しい対処を迫られることになります。適切にOSSを利用するためには、開発者一人一人のOSSライセンスリテラシーを向上させる必要があります。

この連載ではOSSライセンスについて開発者や開発プロジェクトのメンバーが知っておくべきことを3回に分けて説明します。OSSライセンスがどんなもので、利用する際には何に注意しなければならないのか、利用した際にはどのように対応すれば良いのかをご説明します。

OSSライセンスは誰が決める?

まず初めに、OSSとはどのようなものを指すのでしょうか。OSI(Open Source Initiative)というオープンソースを促進している組織がオープンソースの定義(Open Source Definition)として10個の条件を挙げています。このうち特に重要な点は「ソースコードが公開されていること」、そして「再頒布が自由」ということです。
OSSと似たものと比較しながらOSSの特徴を説明しますと、フリーウェアと呼ばれるものは、無料ではありますがソースコードが必ずしも公開されていないという点でOSSとは異なります。また商用ソフトウェアは有償ですし、基本的に再頒布が許可されていないという点でOSSとは異なります。
また、OSSは基本的に無料で入手することが可能です。有償で配布(つまり販売)することも禁止されてはいませんが、その購入者が無料で再頒布することは禁止できないため(※)実質的には無料(もしくはメディア代や発送手数料程度)で入手できます。

では、OSSライセンスは誰が条件を決めているのでしょうか。現在、OSSライセンスと呼べるものは全世界に2000種類以上あると言われていますが、ある一つの組織が決定しているものではなく、オープンソースの組織、企業、コミュニティ、個人など様々な立場から作成されています。
OSSライセンスにはその作成者の思想、ソフトウェアに対する考え方、思いが込められています。ライセンス文を読むだけでは利用する際の条件を理解しにくい場合がありますが、作成者の思想を理解しながら読むことで、利用条件を正しく理解することができます。

(※)非コピーレフトのライセンスの場合は再頒布を禁止することが可能。

株式会社 オージス総研

2007年 オージス総研に入社。アーキテクチャの開発、ITシステムのパフォーマンス改善などを実施。
2008年以降、OSSソフトウェア検査、OSSライセンス教育、OSSガイドライン作成など、OSS の活用促進と適正利用を目的としたソリューションに従事。

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