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2020年、東京オリンピックで役立つアプリはこれだ

2017年10月13日(金)
ReadWrite Japan

ローマは一日にして成らず。スマートシティの実現も一夜にできるものではない。都市によってはIoTの導入でほかに先んじているところがあるが、これが広がるのは思ったほど難しくないかもしれない。ちょっとしたIoTを導入すれば、住民の生活は大きく向上するのだから。

例えば誰でもラッシュアワーの信号でうんざりするほど待たされたことはあるだろう。ピッツバーグなどの都市ではスマート信号機を導入して渋滞の解消に努めつつ、CO2の排出量抑制にも貢献している。

さらに例を挙げるなら、IoTはNestの学習機能付きサーモスタットやSkyBellのWiFiインターホン、Kolibreeのスマート歯ブラシのような形で既に家庭に入り込んでいる。スマートな商品はあらゆるところにあり、いくつかの前進思考な都市はこのことに着目している。

以下にあげるのは都市がIoTを活用して、時代遅れなものから最新のものに変貌を遂げたいくつかの方法だ。

1: 維持が大変なことに力を注ぐ

GE(ゼネラルエレクトロニクス)社とIoT企業のIngenu社がドミニカ共和国に協力するために提携を結んだ。同国はかつて起伏の多い地形による電力不足や電力供給が行き渡っていないことに悩まされていたが、この2社が同国の主要な電力会社である Consorcio Energético Punta Cana-Macao (CEPM)と手を組み、電力供給の安定化のために24000以上のスマート電気メーターを導入した。

スマート電気メーターはCEPMおよびエンドユーザとの通信が可能であり、電力供給側が電力消費の正確な値を把握し、停電時間をなくすうえで役立つ。Ingenuが電力供給社の効率を上げるコスト効果の高いソリューションを提供できるおかげで、顧客にとってもかなりの節約となっている。

2: 都市の駐車問題を解決する

国連によると、世界人口の中で都市に住む人の割合は、人口全体が増えたとしても今の54%から2050年には66%に上昇するという。既に過密状態にある都市にとっては、効率性を最大化する新しいテクノロジーの導入に失敗することは絶対に避けたい。

バルセロナの駐車過密状態を解決するため、Streetline社とCisco社は街の駐車場に配備するためのセンサーを共に創りだそうとしている。このセンサーはアスファルトに埋め込まれ、そのセンサーの上に車が駐車しているかを検知するものだ。

ApparkBアプリを通じてドライバーは駐車スペースの空きを知ることができ、アプリを使って駐車メーターの支払いも行える。楽になるうえに、センサーは街の駐車場の使われ方や不動産としての管理にも役立てることができる。

3: 大きなイベントでの活用

史上初のことになるが、スマートシティアプリケーションは2020年の東京オリンピックの準備に用いられている。日本はヨーロッパとの提携関係を通じてエネルギー効率を向上させ、太陽光や水素を資源としてオリンピックで大量に消費されるエネルギーを、まかなえるようできることを狙っている。

オリンピックのような、大規模なイベントはスマートテクノロジーへの投資を呼び込む良いプレゼンテーションの機会だ。そうしたイベントはなかなか巡ってこないが、時期を得たIoTの導入は多くの人が訪れて去った後も、都市にとって長く恩恵をもたらすことだろう。

4: 継続可能でクリーンなコミュニティづくり

デンバーからちょっと離れたところで、開発者たちとPanasonic社が共になり、Peña Station Nextと呼ばれる継続可能で、スマートでクリーンなエネルギーを活用したコミュニティづくりを行なっている。その設備の例を挙げると自動運転バス、LED街灯、太陽光発電を使った駐車場、全てのエリアをカバーするWiFi、またバルセロナの例にあったようなスマート駐車場が含まれる。

またその家々には、使わない時には窓として機能する透明テレビ、調理過程の殆どを自動化可能なスマートキッチン、交通データから気象状況のモニタリングまでほとんどのことをこなすスマート電柱(街灯)など多くの未来的な機能が備わっている。

5: 多くの人からのフィードバックを統合する

ロンドンではスマートシティ開発の過程で、市民を巻き込んだ協調的なアプローチを選んだ。ロンドン市長の援助を得てロンドン交通局とIBMが始めたThe Smart City Challengeという取り組みは、開発者や投資家たちがIoTを使って、市が抱える問題を解決することを推奨するために起こったものである。

優勝を勝ち取った提案には75万ポンドの賞金が贈られ、トップ10に残ったものについても企画の支援者たちによる助言プログラムに参加することができる。テクノロジー関係の起業家たちがアイデアを共有し、同時にロンドン市民の生活を向上することがそのゴールだ。

IoTデバイスは家庭に新しいイノベーションを起こしていることから、より多くの人々がこれらに親しむようになってきている。これはただ好奇心からだけのものではない。創造的なIoTテクノロジーが都市のより大きなエコシステムに適用されることは、これまでの課題がチャンスになる全く新しい可能性を開くことになる。

CHIRAG KULKARNI
[原文4]

※本ニュース記事はReadWrite Japanから提供を受けて配信しています。
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