情報処理推進機構、Microsoft社の製品に関する複数の脆弱性について注意喚起

情報処理推進機構は8月15日、Microsoft社の製品に関する脆弱性について注意喚起を発表した。

今回の注意喚起で対象となっている脆弱性は複数存在し、悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってパソコンの制御権を不正に奪取されるなど、深刻な被害が発生する危険がある。なお、Microsoftは今回の脆弱性を悪用した攻撃が確認されていると発表しており、今後被害が拡大する危険があるため、至急、修正プログラムを適用するよう強く推奨している。

対策としては、Windows Updateを利用してアップデートを適用することで脆弱性を解消する手法が挙げられている。夏季休暇明けなどで一定期間利用していなかったWindows PCなどを利用する場合は特に注意が必要。

(川原 龍人/びぎねっと)

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