 |
||||||||||||
|
||||||||||||
| 前のページ 1 2 3 | ||||||||||||
|
||||||||||||
| 計数管理情報の集約 | ||||||||||||
|
リアルタイムな経営管理とは、迅速かつ適確な意思決定の支援をするために、随時にPDCAサイクルを回すことができることを指す。そのためには、まず、標準化／簡素化を徹底し、様々な管理を行うための実績情報をタイムリーかつ正確に収集できる「計数管理情報」を体系化・構築し、各事業の実態を随時把握できる環境を整備する必要がある。 迅速／的確な意思決定を支援する経営情報の管理を行うためには、各管理指標に関して管理目的に応じた管理対象、管理主体などを明確にすることが重要なポイントとなる。  図4：管理情報の分類と体系化 （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） 様々な事業情報をそれぞれ適切に支援するために、マネジメントが持つ事業管理指標およびオペレーションレベルで持つ業務管理指標に対して、それぞれの事業特性を反映させる必要がある。 図5のように、事業特性として各事業領域を整理し、事業特性を把握し、管理レベルとして各事業特性に応じた事業管理要件およびリアルタイム性の定義を実施する必要がある。  図5：管理レベルでの情報の集約化 （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） |
||||||||||||
| BIの基本的なシステム構成 | ||||||||||||
|
Business Intelligence（BI）とは、正確な情報を適切な人にタイムリーに提供することで、企業がより適切な判断を迅速に行うことを可能にするための考え方と、それを実現するためのシステムと定義される。BIはその有用性から、様々な業界で利用されている（表4）。
表4：BIの適用業種 このBIを実現するシステム構成は図6のようになる。  図6：基本的なシステム構成 （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） 図6のシステムにおいて、社内のデータ資産を統合して管理するためのデータ管理機構である多次元データベースの構築は必須となる。その多次元データベースからそれぞれの部門が利用するデータマート構築することで、作業進行がスムーズになる。 これらの「見える仕組み」により、経営層に必要な情報を集約でき、迅速な意思決定につなげることができるのである。 |
||||||||||||
| 最後に | ||||||||||||
|
「企業活動や経営の可視化」については、各ベンダーが様々な取り組みを検討してきたが、IT基盤の未成熟さもあって実現に至っておらず、多くの企業で頓挫したケースが見受けられる。 その理由の1つとして、可視化を実現するためのシステム構成が急激なスピードで変化していくビジネスモデルについていけないことがあげられる。可視化するために基幹系業務の情報を事業単位に整備して「見える仕組み」を構成しても、その事業自体が再編されシステム構成の再構築を余儀なく迫られるからである。そのため、システムの構築にはスピードと柔軟性が求められるのである。 |
||||||||||||
| SOA適用のメリットについて | ||||||||||||
|
表5のようにSOAを適用することによって、実現を急ぐ機能から順次展開でき、柔軟で迅速な意思決定が可能となる。
表5：SOAの適用 |
||||||||||||
|
前のページ 1 2 3 |
||||||||||||
|
|
||||||||||||
|
|
||||||||||||
|
||||||||||||
|
|
||||||||||||
|
||||||||||||
|
|
||||||||||||
|
||||||||||||
-
-
連載
