情報処理推進機構、「メールの送信元情報偽装」に関する注意喚起を発表

情報処理推進機構(IPA)は9月21日、「メールの送信元情報偽装」に関する注意喚起を発表した。

 同機構には、フィッシングメール、迷惑メール、偽セクストーションメールなどの「不審メール」に関する相談が継続して寄せられている。その中に、メールの「送信元情報」が偽装されており、いつも利用しているサービス名やメールアドレスであったためにメールに記述されたURLをクリックしてしまったというものが多く寄せられているという。また、金銭を恐喝する偽セクストーションメールが、自分のアドレスから送られているように見えることに不安を感じる相談者も多いという。

「送信元情報」は、メールの仕様上偽装が可能であり、表示名、メールアドレスともに偽造することが可能になる。このため、一見して偽造メールであることを見抜くことが難しいという。また、メールアドレスが自分のアドレスからであり、内容が恫喝であれば受け手は不安になる。

同機構は、「送信元情報」から本物か偽物かを判断することは困難であり、真偽の判断は公式サイトなど確かな情報源を使って確認するようにすることを呼びかけている。

（川原 龍人/びぎねっと）

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