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| BIツールの動向 | ||||||||||||
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7回に渡って連載してきましたBIツール選択のポイントも今回で最終回となりました。最後に、BIツールの動向について触れてみます。 この連載の初回でも解説しましたが、過去のBIツールは、ごく一部のパワー・ユーザが、自分で問題を解決するための自己完結型BIシステムのインフラとして利用されてきたのに対して、現在のBIツールは、企業内のさまざまなユーザ層が関わって、PDCA（PDS）サイクルを形成するアクション・シナリオ型BIシステムとして利用されるようになってきています。 これにより、BIツールの利用者は確実に増大する傾向にありますが、この傾向は、一部の大企業や一部のアプリケーションに限られています。 この原因としては、1つにはBIツール自体が非常に高価であることと、もう1つは、パワー・ユーザ以外のユーザ層が利用するためには、定型的なアプリケーションとして完成させるための開発費用と開発期間が必要であることがあげられます。 したがって、今後BIツールがより広い範囲で利用されるようになるためには、表2がポイントとなってきます。
表2：BIツールが広く利用されるためのポイント BIツールの世界でも、このような流れは一部で始まっており、特にデータベースやERP製品にバンドルされるBIツールに、その傾向がでてきています。またOpenOLAPも、公開を始めてからの1年3ヶ月で累計ダウンロード数が1万件を突破し、少しずつですが、確実に利用者数を増やしてきていることがうかがえます。 次の2のパッケージ化についてですが、こちらはまだ、顕著な傾向としては現れてきていません。しかし、データベースやアプリケーション・サーバとちがって、BIツールはアプリケーション的な要素の強いソフトウェアですので、低価格化だけではなく、一部の業務を取り込んだ統合的なソリューションとして完成度の高いものが市場に投入されれば、必ずや利用者層の拡大につながると考えられます。 このような傾向を先取りする形で、筆者の勤務するアイエイエフコンサルティングでは、6月30日にOpenOLAPと顧客アンケート作成・分析業務を統合した「アンケート分析ソリューション」を発表しました。このソリューションでは、アンケートの作成から始まり、アンケート用対象顧客データの抽出、アンケート結果の分析といった、業務的な処理とデータ分析を含む一連のPDCAサイクルを網羅しています（図10）。  図10：アンケート分析ソリューション （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） |
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