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| 「Webサイト炎上」をシェーディング | ||||||||||||
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サイト内検索を使って自社のWebサイト内を検索する一方で、エンドユーザがサイト内検索でキーワードに指定した語句をモニタリングすることで「今何が起きているのか」を知ることができます。 これは1つの例ですが、サイト内検索の検索ログとWebサイトのアクセスログをチェックした際に「ある製品に対するキーワード検索が行われ、しかも特定の製品のWebページだけ急激にアクセス数が増えた」といったことが起こる場合があります。 特定の製品に興味が集まったわけですから、担当者としては喜ぶ所かもしれませんが、その注目が「悪い原因」によるものだとしたらどうでしょうか。 実際には、ある製品の使用感についてのちょっとした不満が、ネット上のblogや掲示板などで盛り上がってしまい、それをきっかけにWebサイトに訪れてサイト内検索を使うユーザが増えているのかもしれません。 この状態を放置しておくと、いわゆる「炎上」といった状態になってしまうこともあるでしょう。検索ログとアクセスログをきちんとモニタリングし、さらにインターネット全体の話題の方向性を把握しておくことで、迅速な対応策を取ることが可能になります。 |
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| 目的はやはり「経験価値」の向上 | ||||||||||||
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「第3回:検索ログの信頼性を高めて経験価値を向上させる」でも紹介したように、サイト内検索は検索キーワードのログだけではなく、どのようなページを閲覧したのかをはじめとしたユーザのWebサイト上での行動がわかるツールです。 例えば問題のあるページへのアクセスがあった場合、どのようなキーワードで検索を行い、どのページを経由してそこへたどり着いたのかといった情報を知ることもできるのです。 そういった機能を効果的に活用することができれば、自社が発信する情報の精度を高く保ち、なおかつユーザフレンドリーなWebサイトへと育てて行くことが可能になります。そしてこの取り組みを続けていくことで「ユーザのWebページにおける経験価値が向上する=企業のWebサイトの価値が向上する」ことが期待できるのです。 今回はわかりやすい例をもとに説明してきましたが、最後にもう1つ企業側で気づきにくい例を紹介します。 商品には、ユーザによってベンダーが意図しない略称や愛称が、半ば突発的に付けられることがあります。代表的な例が、京セラ製のPHS端末に付けられた「京ぽん」や「京ぽん2」といったニックネームです。 企業のオフィシャルサイト内でこういったニックネームを表記するわけにはいかないので、ユーザがサイト内検索においてニックネームで検索すると結果はゼロになります。こういった検索が行われていることも、サイト内検索エンジンに「検索結果ゼロを知る仕組み」があれば認識することができます。 そして、サイト内で堂々とは表記できなくても、検索キーワードとして登録し、製品ページに誘導することができるでしょう。そうすることで、ユーザがニックネームで検索しても目的の商品の情報にたどり着くことができ、ユーザの「経験価値」は向上していくのです。 次回は、検索エンジンそのものに着目し、企業内の情報をいかに活用するかについて紹介します。 |
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