富士通SSL、標的型メール攻撃の危険性を警告する「SHieldMailChecker 標的型メール対策」を販売開始

富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ（以下、富士通SSL）は3月25日、「SHieldMailChecker（シールドメールチェッカー）標的型メール対策」を4月1日に販売開始すると発表した。

「SHieldMailChecker 標的型メール対策」は、"なりすまし" など様々な危険因子を検知し、危険性を警告することで、受信者の注意を喚起する、標的型メール攻撃に特化したクライアントソフトウェア。危険性のあるメールに対し、メールを開く前に警告画面でメッセージを表示し、添付ファイルを開いたりURLをクリックできない状態で本文をプレビュー表示する。これにより受信者に注意喚起を与え、標的型メールによる被害を防ぐことができる。

価格は、10ユーザーまでの基本ライセンスパック「パック10」が販売価格47,250円、年間保守料12,600円。50ユーザーまでの「パック50」、100ユーザーまでの「パック100」のほか、一社無制限ライセンスパックも用意されている。

富士通研究所が開発した送受信連携による検知や学習機能などの新技術をもとに製品化したもので、同社内において検証を重ねた結果を反映している。これら独自の機能により、受信者ごとに最適化したフィルターが作成でき、精度の高い検知を実現した。

「SHieldMailChecker 標的型メール対策」は、多くの企業で利用されているMicrosoft Exchange Serverに対応しており、今後、POP3サーバの対応も予定している。

富士通SSLは、2009年からメール誤送信防止製品「SHieldMailChecker 誤送信防止」を提供してきた。今回、「SHieldMailChecker 標的型メール対策」をあらたに提供することで、出口対策だけでなく入口対策も行い、メール送受信の安全性を強化する。