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標的型サイバー攻撃 10の対策

2012年3月27日(火)
蔵本 雄一

連載のまとめ

これまで、3回にわたって、標的型サイバー攻撃の仕組みや、対策のアプローチ、実際の対策等を解説してきたが、最後にまとめたいと思う。

攻撃を防ぐ事はほぼ不可能

以前の、不特定多数をターゲットとした攻撃であれば、攻撃ツールにも汎用性が必要とされ、できるだけ多くの企業に対して効果的である事が重要であったが、標的型サイバー攻撃では、全く逆で、標的となっている企業に対してだけ効果を発揮できれば良いのである。つまり、標的型サイバー攻撃には、汎用性は一切必要なく、標的となる企業に対して特化した攻撃が行われるため、攻撃を防ぐ事はほぼ不可能である事をよく覚えておいて欲しい。

攻撃を防げない前提での対策アプローチが重要

NIST SP 800-61 で定義されている対策フェーズを元に解説を行ってきたが、これまでのセキュリティ対策のように、フェーズに注力した対策ではなく、といった、攻撃を受ける事を前提とした対策アプローチが非常に重要となってくる。

最悪の場合でも、情報漏えいだけは防ぐ

データの暗号化を行い、攻撃者がファイルの奪取に成功しても、中身を読めなくしておく事で、情報漏えいを防ぎ、標的型サイバー攻撃のメリットそのものを無くしてしまう事が非常に重要である。

最後に

標的型サイバー攻撃では、攻撃が標的となる企業用にカスタマイズされているため、これまでのように、防ぐ事に注力した対策では、被害を免れないだろう。攻撃を受ける事を前提としたアプローチで対策を行って初めて効果を発揮する事ができる。

標的型サイバー攻撃に対して、小手先の対策は通用しない事を認識し、小生の連載から、対策を充実していただければ幸いである。

日本マイクロソフト株式会社

CISSP、公認情報セキュリティ監査人。また、ISO27000系の策定を行う、SC27専門委員も勤める。 前職でアンチウイルスソフト等の開発に携わった後、Microsoft社のセキュリティエンジニアとして顧客環境のセキュリティ向上提案活動に従事。プログラミングやハッキング等の下流技術要素から、情報セキュリティ監査やコンサルティング等の上流要素まで、幅広く豊富な知識を活用した提案をおこなっている。その他、セミナー講師、イベントスピーカーや記事執筆等の活動も精力的にこなす。

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