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いでよ、経営を革新するITリーダー

2008年10月17日(金)
藤田 勝利

知識社会で求められる「情報責任」

今回は、プロジェクトによって開発される情報システムは、マネジメントにどのように活用されるのか、についてドラッカーの考えをご紹介する。

産業資本の大小ではなく、人間が持つ高度な専門知識、斬新な知恵が企業の業績を大きく左右する「知識社会」の到来にドラッカーは誰よりも早く気づき、提唱してきた。そして、「IT革命とは実際には知識革命である」と断言する。

知識社会と情報化は、切っても切れない関係にある。組織内外の知恵、ナレッジといったものを効果的に獲得し、創造し、流通させ、自社の武器にできる企業が確実に勝利する。知識社会において、情報システムに求められる役割は、一般に考えられているより何倍も重く、深い。

だからこそ、ドラッカーは経営者の「情報責任」を重視する。以下、ドラッカーが亡くなる前の最後の代表的著作となった「ネクスト・ソサエティ」(ダイヤモンド社 2002年刊)からの抜粋である。

「CEOは、道具としてのコンピューターの使い方を決めるのは自分だということを知らなければならない。与えられた情報責任を果たさなければならない。『CEOとしてどのような情報を持たなければならないか。誰から手に入れなければならないか。どのような形で手に入れなければならないか。それはいつか。』さらには、『どのような情報を与えなければならないか。誰に与えなければならないか。どのような形でか。そしてそれはいつか。』を問い続けなければならない。」

これはもちろん、経営者だけでなく、事業部門のリーダーなどにも置き換えることができる。事業の責任を持つ人間が、経営において重視する「情報」について、明確なビジョンと優先順位、規律を定めなければならない。業績のよい会社は間違いなく、この「情報」や「知識」がさまざまな媒体(口頭会話も含む)を通じて適切に社内外を循環している。

しかし実際は、「この情報システムを入れて、会社がどのような経営成果を上げたいか。つかみたい経営管理情報は何か」が把握できていないで導入に至る場合も多い。特に、経営者陣がIT選定のプロセスに全く関与されないケースは危険だ。結果、現場では経営者の想定とは異なるばらばらな議論が展開され、戦略よりも現状の業務をベースとして要件を膨らませ過ぎたり、期待効果やスケジュールに応じた優先順位を決められないといった状況に陥る。

「データの箱」か?「ナレッジ(知識)の宝庫」か?

「会社を強くするIT、弱くするIT」の第2回でも書いたように、組織内で流通する「知」には「1.データ」「2.情報」「3.ナレッジ」がある(図1)。

情報システムを「データ」の入力先としか考えていない会社よりも、そこに何らかの意味のある「情報」を持たせている会社がより強く、さらに何らかの深い「知恵」「ナレッジ」をも伝達しようとしている会社はよりレベルが高い。

斬新で、創造的で、価値の高い「知恵」が社内をどんどん流通する、そのような会社であれば多くのナレッジワーカーをひきつけ、かつ無駄な伝達コスト、ストレスが発生せず、最も働きやすく業績の上がる企業となる可能性が高い。

筆者がかつて在籍したアクセンチュア社もそのような会社であった。同社では、世界中のプロジェクトの情報は完了後直ちに共有データベースで紹介されていたし、資料やデータだけでは分からない点は、海外オフィスのコンサルタントに直接電話やメールで質問することができた。その回答も一両日中にすることが世界中でルール化されていた。もちろん、人件費やシステムのコストはかかるが、それを厳格に実行することで、経営層の価値観や重視していることを現場レベルでも理解することができたのだ。

続いて、ITを導入する上でぜひ問い直すべきポイントを紹介する。

エンプレックス株式会社
エンプレックス株式会社 執行役員。1996年上智大学経済学部卒業後、住友商事、アクセンチュアを経て、米国クレアモント大学院大学P.Fドラッカー経営大学院にて経営学修士号取得(MBA with Honor)。専攻は経営戦略論、リーダーシップ論。現在、経営とITの融合を目指し、各種事業開発、コンサルを行う。共訳書「最強集団『ホットグループ』奇跡の法則」(東洋経済新報社刊) http://www.emplex.jp

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