企業にとって魅力的な５つのウェアラブル・アプリ

本記事ゲスト執筆者のクイントン・ウォールは、セールスフォース・ドットコムの開発関連部署のディレクターです。

ウェアラブルはまだ成長段階にあるのかもしれないが、これから更に成長を遂げることに疑いの余地はない。

ガートナーは、ウェアラブル市場が来年までに100億ドルのヒットとなると予想しており、IDC は2018年までに1億2000万台のデバイスが出荷されると予測している。フィットネス・トラッカーが市場で成功し、ウェアラブルにおいてかなりの数を占めていることは周知の事実だ。通知を知らせてもらったり、外出先での活動を追跡したりするのに消費者はウェアラブルを使い続けると考えられ、見通しは明るい。だが、多くの人々にとってまだ不確かなのは、ウェアラブルが企業にどのような影響を与えるかということだ。

それも間もなく理解されるようになることだろう。ウェアラブルは企業やその他の組織に大きな影響を与えることになっているのだ。

誤解のないように言っておくと、ここで話題にしているのは（フィットネス・トラッカーなど）単一の目的のためのウェアラブルではない。われわれは、ウェアラブルを汎用コンピュータとして考えている。ビジネスにおいて、ウェアラブルは生産性や安全性を向上させる全く新しい方法を提供し、アプリが遅れをとってきた産業にアプリ経済を導入することだろう。建設や製造などの分野を考えてみてほしい。それらの産業における独自の使われ方に限らず、このようなデバイスはどの産業においても魅力的なアプリを提供することだろう。

セールスフォース・ドットコムにおいて、われわれはビジネス用のウェアラブル・アプリを開発する顧客を目にしている。以下は、一般的な使用例で魅力的とされる５つのカテゴリである。

企業向けウェアラブル・アプリの魅力的なタイプ５つ

セキュリティ

セキュリティや建物に入館する際のIDカードについてはよく知られている。大企業や政府機関を訪れたことのある人なら、大きな構内を歩き回って２、３のIDカードを身につけなければならない場合があることをご存じだろう。

ウェアラブルは、時計をベースとしたセキュリティ識別子として利用でき、従来の写真入りIDやIDカードの代わりとなる。NFC（近距離無線通信）認証だけでなく、スクリーンとコンピュータを備えているため、ウェアラブルはユーザーに情報メッセージを届けることもできる。

もし新しく出席の必要な打ち合わせがあれば、社員に場所と時間を知らせることができる。ユーザーがアクセスを拒否された場合、なぜそうなるのかセキュリティが詳細を警告してくれることも可能だ。

現場でのサービス

製造や建設は数十億ドル規模の産業である。しかし、モバイルに対してはIT予算のたった約２％のみが充てられている。さらに、従業員の80％は、より効率的に作業を行えるようなテクノロジーに接していない。

ハンズフリー操作用のグーグルグラス、富士通のグローブ型ウェアラブル、危険な化学物質を検出できる着衣型ウェアラブルなどが利用できるだろう。こういったウェアラブル・テクノロジーは、交通産業がモバイルアプリから影響を受けているのと同様に、現場サービスを再考する可能性を開くものだ。

会議室の予約

毎日のように打ち合わせを予約する手間を考えてみてほしい。会議室を確保するのはシンプルで簡単な作業に見えるが、決してそうではない。

ウェアラブルがあれば、誰もが空室状況をすばやくスキャンして部屋を見つけ、予約することができる。そして、ウェアラブルのインターフェースを利用し、すぐに時間や必要な機器を設定することができる。部屋に案内する手段としてウェアラブルのマップ機能を利用することができる。打ち合わせの参加者を拡張現実によって、あるいはナビゲーションを受信させることでそのようなことも可能だ。

共同作業

ウェアラブルはまた、われわれが協力する方法を改善する。従業員は多くの場合、同僚、上司、YouTubeのようなリソースからの助言を必要としている。

多くの業界における拡張現実は、同僚どうしの共同作業を容易にするために利用できる。画面共有アプリの使用方法にさほど違いはない。共同作業は、自分のデスクから、高いところにぶら下がった石油掘削装置に至るまで、どこからでも可能になる。リアルタイム、ハンズフリーかつ、拡張現実のような没入型の方法で一緒に作業することができるようになるのだ。

タスクの改善と精度の記録

ウェアラブルはバックオフィス機能の合理化において重要な役割を担うことになるだろう。ウェアラブルは、プロジェクトに費やされる時間を追跡し、交通費を管理する。さらには従業員が地元のお店の割引や、毎年恒例のメガネの値引き、信用組合などを利用するのを援助する。

残念ながら今のところ、このような利点の多くはまだ利用されていない。従業員は気づいていないか、忘れているか、あるいはそれを利用できるような時に情報にアクセスすることができないのだ。店の近くにいる際、積極的に従業員にメリットを通知するようなウェアラブル・アプリを開発すれば、より容易に恩恵を利用することができる。

以上が、ウェアラブル・デバイスが企業に影響を与えるであろう例の５つだ。デバイスがよりインテリジェントでインタラクティブ、そして邪魔にならなくなれば、使用状況は増加するだろう。スマート企業はウェアラブルを受け入れ、ビジネスを行う際にどのように利用すればより役立つかを考えている。

トップ画像提供：Intel Free Press

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※本記事はReadWrite Japanからの転載です。転載元はこちらをご覧ください。