システムの運用・保守を考えていますか？第3回

キャッシュ機能の対応方法

それでは、キャッシュ機能を持つ機器があっても適切に制御する方法を2つ説明します。

対応法1：HTTPヘッダによるキャッシュ制御

1つ目の対応方法としては、HTTPヘッダにキャッシュを制御するヘッダを付ける方法です。キャッシュを制御するために有効なHTTPヘッダは、表3の通りになります。

HTTP ヘッダ名	概要	HTTP リクエスト用	HTTP レスポンス用
Cache-Control	HTTP/1.1で定義しているキャッシュ機能を制御します。	○	○
Pragma	HTTP/1.0では、Cache-Controlヘッダを実装していません。そこで「Pragma: no-cache」と記述することで、「Cache-Control: no-cache」と同じ効果が得られます。	○	○
Expires	コンテンツの有効期限を指定します。	-	○
If-Modified-Since	日時を指定します。指定した日時より新しいコンテンツの場合は、コンテンツを返すようにサーバへ指示します。古い場合は304（not modified）レスポンスを返すようにサーバへ指示します。	○	-
Last-Modified	コンテンツの最終更新時刻を示します。 If-Modified-Sinceと対で使用されます。	-	○
If-None-Match	ETagを指定します。指定したETagとマッチする場合は、304（not modified）レスポンスを返すようにサーバへ指示します。マッチしない場合は、コンテンツを返すようにサーバへ指示します。	○	-
ETag	エンティティとそのバージョンを一意に識別する識別子を示します。 If-None-Matchと対で使用されます。	-	○

表3：キャッシュを制御するのに有効となるHTTPヘッダ

HTTPヘッダには、HTTPリクエスト時に記述すべきヘッダと、HTTPレスポンス時に記述すべきヘッダがあるため、表2には「リクエスト用」と「レスポンス用」という項目を記載しています。またCache-Controlヘッダについてですが、HTTPリクエスト時に記述すべき値と、HTTPレスポンス時に記述すべき値があります。主要な値について表3に記載します。

値	概要	HTTP リクエスト用	HTTP レスポンス用
public	キャッシュ機能を使用可能にします。	-	○
private	Webブラウザのキャッシュなど、利用者個人に限定したキャッシュ機能は使用可能にします。プロキシサーバなど、共有するキャッシュ機能は使用不可にします。	-	○
no-cache	キャッシュ機能を使用不可にします。	○	○
no-store	キャッシュにコンテンツを保管しないことで、キャッシュ機能を使用不可にします（private, no-cacheは、キャッシュにコンテンツを保管しても、使用不可にします。no-cacheは、キャッシュにコンテンツを保管しません）。	○	○

表4：主要なCache-Controlヘッダの値

具体例として、HTTPレスポンスを制御する例をあげましょう。HTTPレスポンス時のヘッダは、Webサーバの設定ファイルやJSP（サーブレット）で実装することで制御します。JSPで実装する例はリスト1のようになります。

リスト1：HTTPレスポンスヘッダによるキャッシュ制御の例（JSPの場合）

（画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します）

この例では、Expiresヘッダについて現在の日時を指定しています。ポイントは「次回のリクエスト時は、コンテンツの期限切れとする」ことです。現在の日時にしておけば、「コンテンツの有効期限が切れている」とキャッシュ機能は認識し、キャッシュを使用することはありません。

またリスト1を実行したときのHTTPレスポンスヘッダはリスト2のようになります。

リスト2：キャッシュ制御したHTTPレスポンスヘッダの例

HTTP/1.x 200 OK

	Date: Thu, 06 Sep 2007 09:04:32 GMT

	Server: Apache

	Pragma: no-cache

	Cache-Control: no-cache,no-store

	Expires: Thu, 06 Sep 2007 09:04:32 GMT

	Connection: close

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この記事の筆者

老川正志

みずほ情報総研株式会社

技術企画部システムエンジニア
2001年、株式会社富士総合研究所（現みずほ情報総研株式会社）入社。システム開発部門への技術支援業務を経験後、データセンターソリューション「TEXIV（テキシブ）」の立ち上げに参画、2002年から現職。現在は、ホスティングサービス事業の拡大のほか、システム開発効率向上の企画・調査を担当。

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