業務システムでの利用進むiPhone　機動性と操作性を最大限に生かす

携帯電話がビジネスの必需品となって久しい。昨今はPC並の機能を持つ「スマートフォン」と呼ばれる高性能端末も数多く登場。 その中でも高い注目を集めるのが、米アップルの「iPhone」だ。iPhoneの性能を生かした専用アプリケーションも充実しつつある。

「社内メールを外出先や出張先でも確認で きるようになり、ワークスタイルが劇的に変わった」─。 プライスウォーターハウスクーパース（旧ベリングポイント）の総務部マネージャーである杉山 優子氏は、 iPhone導入の効果をこう強調する。iPhoneの大規模導入案件の国内第1号となった同社は、社内の固定電話を撤廃し、 約1000人におよぶコンサルタントや役員の標準電話端末としてiPhoneを採用。 会議の開催通知や決裁承認などの社内メールも即座に確認できるようにし、業務プロセスの迅速化に結び付けている。 その後もiPhoneの国内企業への大規模導入事例は相次ぎ、最近ではファーストリテイリングが2010年3月に約1200台を導入している。

iPhoneが人気を集める最大の理由はその操作性の高さだ。タッチスクリーンを指でなぞればその方向にスクロールし、 画面に置いた2つの指の間隔を広げれば拡大、閉じれば縮小できる。こうした直感的な操作性は、他の携帯端末の1歩先を行く。

こうした性能を生かしたソフトウェアの流通を促進するため、アップルは自社のコンテンツ配信サービス「iTunes Store」の中に、 iPhone向けアプリケーションの配信コーナー「App Store」を設けた。現時点で15万本以上のアプリケーションを揃えるApp Storeには、 OracleやSAP、IBMといった業務ソフトウェアベンダーもこぞってiPhone用アプリケーションを提供している（表）。 ここでは、充実する業務用iPhoneアプリケーションの動向を分野別に詳説する。