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| インフォメーションワークプレイスプラットフォームの全体像 | ||||||||||
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では、2010年に実現するIWPの全体像とはどういったものであろうか。図2はITRが定義するナレッジワーカーインフラを構成するツールの収束および連携、そして付加機能により実現するIWPの全体像である。  図2：インフォメーションワークプレイスプラットフォームの全体像 出典：Forrester Research （画像をクリックすると別ウィンドウに拡大図を表示します） まずコンテンツが散在し、必要な情報およびナレッジの発見が困難な現状を改善するには、よりインテリジェントなコンテンツサービスでシームレスな情報・機能を利用することだ。 具体的には、エンタープライズサーチエンジン、Know-whoリボジトリ、統計データや定性データの分析機能などがあげられる。また、これらの機能はアイデンティティ管理製品と連携することにより、ユーザの役割／タスクと業務プロセスとの関係性に応じて、適切な情報とそれに対するアクセス制御が提供されるようになる。 さらに、こうした情報および機能は、ユーザの在席状況とその時点で利用可能な端末やネットワークに最適なコンテンツ形式で提供されるようになるであろう（マルチモーダル）。 また、ワークフロー／プロジェクト管理ツールと、インテリジェントコンテンツサービスが連携する。これによりプロセスの過程において、シミュレーション機能がユーザの置かれた状況（プロジェクト進捗や売上目標達成状況など）を分析・判断し、期限や目標を達成出来そうにない場合などにアラートを発したり、次のタスクの変更を提示するインテリジェントなガイド機能も提供されるであろう。 |
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| 最後に | ||||||||||
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これまで「コラボレーション戦略」を積極的に検討する企業は多くなかった。しかし、コラボレーションツール群のグループウェアとの統合や連携強化が進展している現状を考えれば、グループウェアの刷新は次期コラボレーション基盤を再考するよい機会となるであろう。 コラボレーションプラットフォームは、将来的にIWPへと発展していくと予測される。このIWPは、リアルタイム性のニーズ増加、ユビキタス環境の有効活用、少子化に伴う労働人口減少といった日本国内の企業を取り巻く環境の変化に対応できる重要なソリューションである。様々な関連技術の進歩によって、2010年までに企業のワークスタイルに変革をもたらすであろう。 最後に、コラボレーションは製品やサービスを導入すればすぐに実現できるものではないが、今後のグループウェアのアップグレード／移行において、IT部門はIWPへの収斂を見据えてグループウェアおよび関連するコラボレーションツールを選定していくことが望まれる。 |
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