PR

システムの弱点を補強するには?

2009年2月19日(木)
佐藤 元彦

Webアプリケーションの開発

 Webアプリケーションに関しては、残念ながら運用されているものは、「できあがってしまって」います。

 そのため、各種の開発ガイドラインに照らして、実施した記録がない作業や、考慮された形跡がない作業に関しては、脆弱性を生じさせている可能性がある、という認識をする必要があります。

[独立行政法人 情報処理推進機構(IPA) セキュリティセンター]
セキュア・プログラミング講座
http://www.ipa.go.jp/security/awareness/vendor/programmingv2/index.html

セキュア・プログラミング講座「WEBプログラマコース」
http://www.ipa.go.jp/security/awareness/vendor/programming/a00.html

[ThinkIT]
Webアプリケーション開発者が知っておくべきセキュリティ
http://www.thinkit.co.jp/free/trend/24/1/

独立行政法人 産業技術総合研究所 高木浩光氏
『安全なウェブアプリ開発の鉄則2006』
http://www.nic.ad.jp/ja/materials/iw/2006/proceedings/

 海外の代表的なWebアプリケーション開発のためのガイドラインは以下の通りです(こちらは日本語の翻訳もあります)。

[OWASP] OWASP Development Guide 2.0
http://www.owasp.org/index.php/Category:OWASP_Guide_Project

[WASC] Threat Classification
http://www.webappsec.org/projects/threat/

どこまでセキュリティー対策をするべきかに決着をつける

 さて、ここまで「何を」「何から」「どのように守るか」という観点で回を重ねさせていただきましたが、さまざまな理由で、できそうなこと、できそうにないこと(もしくは、サービスとして買えそうなこと、買えそうにないこと)が、浮かんできたのではないかと思います。

 大事なのは、この「できそうにないこと」を明らかにして、経営陣に確認する作業です。それらを経営陣が納得すれば、あなたの組織のセキュリティーの限界は決定されたことになります(どこまでセキュリティー対策をすべきかが、組織的にオーソライズされたことになります)。

 もし、経営陣が納得しなければ、「できそうにないこと、買えそうにないこと」を「できるように」経営陣からリソースを提供してもらわなければなりません。リソースを提供できないのであれば、被害が起こることを「許容」してもらうしかないのです。

 「セキュリティー」はビジネスを守る存在ですが、同時に、大飯食らいの存在でもあります。どのような管理策をどのように使うのか、手間がかかっても、リスクベースでセキュリティーの最適化をすることが、実は、セキュリティーとビジネスの適切なバランスを維持するために重要な行為になるのです。

[参考文献]

NIST、NIST Special Publication 800-64 Revision 2 Security Considerations in the System Development Life Cycle(http://csrc.nist.gov/publications/nistpubs/800-64-Rev2/SP800-64-Revision2.pdf)(アクセス:2009/02)
Gary McGraw and Brian Chess、Software [In]security: A Software Security Framework: Working Towards a Realistic Maturity Model(http://www.informit.com/articles/article.aspx?p=1271382)(アクセス:2009/02)
MITRE、Making Security Measurable(http://measurablesecurity.mitre.org/)(アクセス:2009/02)

伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
ITサービスコンサルティング部。
特定非営利活動法人 日本セキュリティ監査協会(JASA)幹事。ISSA Tokyo Chapter Recording Secretary。公認情報セキュリティ監査人、公認システム監査人、システム監査技術者、情報セキュリティアドミニストレータ。2003年から、情報セキュリティサービスを、公共・民間問わず、さまざまな形式で実施。2006年より現職。現在は、情報セキュリティ監査をメインに、ITリスクに対応するマネジメント・テクニカルサービスを提供している。所属学会(国内):情報ネットワーク法学会、情報処理学会、日本セキュリティ・マネジメント学会(JSSM)。 http://www.ctc-g.co.jp/

Think IT会員サービス無料登録受付中

Think ITでは、より付加価値の高いコンテンツを会員サービスとして提供しています。会員登録を済ませてThink ITのWebサイトにログインすることでさまざまな限定特典を入手できるようになります。

Think IT会員サービスの概要とメリットをチェック

他にもこの記事が読まれています