LibreOfficeの今後に向けた新しい戦略を発表 ─ モバイル版に向けた本格体制など

　The Document Foundation(TDF)は5月27日（現地時間）、オープンソースのオフィススイート「LibreOffice」におけるWeb版およびモバイル版の新戦略を発表した。

　今回の発表は、LibreOfficeのWeb版・モバイル版・クラウド対応・共同編集機能に関する今後の開発方針に関するもの。The Document Foundationでは、デスクトップ版LibreOfficeの開発を継続し、年2回のメジャーリリースを維持しつつ、Webおよびモバイル環境への展開を進めるという。

　新戦略のハイライトは次の通り。
〇Qt 6とWebAssemblyを用いたブラウザ内実行プロトタイプを強化
〇AndroidおよびiOS向けモバイル版のGUI開発とテストビルドを推進
〇クライアントサーバ型の共同編集テストを開始
〇将来的なP2P共同編集機能の研究に向けた準備を進める
〇セキュリティおよびCVE管理体制を強化


　Web版については、Qt 6とWebAssemblyを用いた機能プロトタイプの最適化と改良を進める。TDFでは、この方式により、ホスティングサーバーへ過度な負荷をかけず、ユーザーのブラウザ内でLibreOfficeをネイティブに近い形で実行することを目指すとしている。

　モバイル版については、2026年内にGUIコードの技術的進展と、AndroidおよびiOSエミュレータ上でのテストビルドを進める。また、共同編集については、まず安定したクライアントサーバ型アーキテクチャによる実用テストを開始し、その後P2Pネットワーク研究へ進む方針としている。

　あわせて、TDFではチーム体制の見直しも進める。セキュリティおよびCVE管理、CoverityやOSS-Fuzzなどのコード解析サービスの担当を明確化し、追加のQA人材確保も促進するとしている。

(川原 龍人/びぎねっと)

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The Document Foundationによる発表