TISのCloudConductor新版がOSSで公開、LibreOfficeオンライン版開発スタート、ほか

OSS

コラム

連載 :

週刊OSSウォッチ

2015年4月3日(金)

吉田行男

こんにちは、日立ソリューションズの吉田です。

今年は、桜の開花が例年に比べて早めになっているようで、あちらこちらで既に「満開」になっています。東京では全国で一番早い3月29日には「満開」になり、この週末までお花見ができるか微妙な感じになっています。

今週も注目すべきトピックをまとめましたので、ゆっくりとご覧下さい。

TIS、独自開発のクラウドオーケストレーションソフト新版、OSSとして公開

TIS株式会社は3月27日に、独自開発したクラウドオーケストレーションソフト「CloudConductor」のバージョン1.0版を、OSSとして公開したと発表しました。
「CloudConductor」は、複数の仮想マシン・仮想ネットワーク・仮想ストレージなどから構成されるシステム基盤全体を、設定含めて整合した状態で一挙に構築できるツールです。1.0版には「高可用性が求められるシステムを構築するためのサンプルパターンの追加」や「システムのスケールイン・スケールアウトの対応」などの機能が盛り込まれており、「クリティカルな可用性が求められるシステムに監視やバックアップなどの運用機能も備えたシステムを自動でクラウド上に構築する」といった場面での適用が可能になります。
（参照記事：http://cloud.watch.impress.co.jp/docs/news/20150327_695002.html）

「LibreOffice」がオンライン版の開発を発表

「LibreOffice」はワープロ、表計算、プレゼンなど6種類のアプリケーションで構成されるソフトウェアで、Windows、Mac OS X、Linux向けのデスクトップアプリケーションとして公開されています。今回、クラウド経由で提供しWebブラウザ上で動作する「LibreOffice Online」の開発を3月25日に発表しました。このプロジェクトは2011年に着手し、HTML5で実装されており、Open Document Format(ODF)をネイティブサポートする初のオンラインオフィススイートで、「Google Docs」「Office 365」などのプロプライエタリソリューションの代替をめざしています。
（参照記事：http://sourceforge.jp/magazine/15/03/27/145800）

2014年度のFree Software Awards発表、フリーの医用画像プロジェクトの開始者らが受賞

フリーソフトウェアを推進するFree Software Foundation（FSF）が毎年恒例となる「Free Software Awards」の結果を3月21日に発表しました。このAwardはフリーソフトウェアの活動や発展に寄与した人の功績を認める年次表彰で、個人部門の「Award for the Advancement of Free Software」と、団体部門の「Award for Projects of Social Benefit」があります。表彰委員会には、FSFの創始者であるRichard Stallman氏のほか、2011年度に受賞したまつもとゆきひろ氏、昨年度の受賞者であるMatthew Garrett氏らが参加しています。
（参照記事：http://sourceforge.jp/magazine/15/03/31/070200）

「Firefox 37」の安定版リリース　証明書の失効確認機能「OneCRL」など追加

米国Mozilla Foundationは3月31日（現地時間）、Webブラウザの安定版アップデートとなる「Firefox 37」をWindows、Mac、Linux、Android向けに公開しました。セキュリティ関連では、「OneCRL」が導入され、ユーザーはWebブラウザを更新したり再起動したりしなくても、証明書の失効情報を受け取ることが可能になりました。また、Android版では、セキュリティ機能の他には、ダウンロード性能が向上しました。
（参照記事：http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1504/01/news055.html）

インド政府、公共部門でオープンソースソフトウェア利用を義務化

オープンソースソフトウェアを採用することは、インドを「デジタルによって強化された社会と知識経済」に変えるという政府の目標を支えるために不可欠であり、以前から、公共部門でのオープンスタンダードとオープンソーステクノロジの利用を推奨し、そうすることによる経済的メリットを得ようとしていました。この方針は、インドの中央政府及び州政府の両方に適用されます。サプライヤーはオープンソースを除外する場合、それを正当とする根拠を応札時に示すことが必要になります。
（参照記事：http://japan.zdnet.com/article/35062577/?ref=rss）

◆編集後記◆

4月になって、ほとんどの会社で新しい年度が始まりました。また、各社に新人が入ってきました。将来を担ってくれる新人には、社会人になって、いろいろ周囲の環境が変わってくるので、早くその環境に慣れて、第一線で活躍できる人材に育ってほしいものです。特に最近の技術の進歩はとても早いので、焦る気持ちもわからなくはありませんが、焦らずじっくり実力をつけることが一番大事かも知れません。

著者

吉田行男

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2000年頃からメーカー系SIerにて、Linux/OSSのビジネス推進、技術検証を実施、OSS全般の活用を目指したビジネスの立ち上げに従事。また、社内のみならず、講演執筆活動を社外でも積極的にOSSの普及活動を実施してきた。2019年より独立し、オープンソースの活用支援やコンプライアンス管理の社内フローの構築支援を実施している。