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| ABCで評価してみる | ||||||||||||||||||
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では実際にABCを活用して、BPRに取り組んだケースを見てみよう。以下で取り上げるのは、ある団体の「庶務・総務事務」を実際にABCで分析し、情報システムの導入効果、BPRの実施効果を具体的にコストで評価したものである。  図2：ABCの実施手順 |
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| 1. 具体的な目的を関係者で共有する | ||||||||||||||||||
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今回対象にした「庶務・総務事務」について、最初に「目的」を関係者間で共有する。その際に目的を形式的に設定してしまうことがあるが、問題意識を作り出すためにもきちんと議論をして目的を確認したほうがよい。 今回のような内部事務の場合は、情報システムを導入することで、直接的には「負担を軽減し作業時間を短縮する」という目的になる。
表2：庶務・総務事務の関係者が共有すべき目的（例） もう少し大局で捉えれば、ここで削減できた時間や人員を本業であるサービスや事業に再配分し、サービス品質や顧客満足の向上につなげることが究極の目的になるだろう。
表3：庶務・総務事務の究極の目的（例） |
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| 2. 現状を把握し、対象業務を選定する | ||||||||||||||||||
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次に現行の業務を分析して、BPRの対象として、どのような事務手続や作業を集中化すべきか、アウトソーシングすべきかを明らかにする。ここでは、活動基準原価によって分析するため、各事務手続を「手作業」「パソコン作業」「システム処理」「運搬」といった作業区分に大別し、さらに各々を動作に細分化して数量化しておく必要がある。
表4：庶務・総務事務を現状を定量的に把握 上記のように現状を定量的に把握することによって、手作業をIT化してBPRを行うことで生み出される効果を推計できる。  図3：IT化による費用対効果 |
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