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| Linux／OSSの導入実態と今後の展望 |
第１回：オープンソースソフトウェアの導入状況
著者：矢野経済研究所 入谷 光浩 2005/4/13
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| オープンソースソフトウェアの導入実態に関する調査内容
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矢野経済研究所では、民間企業や公共団体（官公庁や地方自治体など）の情報システムにおけるオープンソースソフトウェア（以下OSS）の導入実態を把握するために、2004年10月18日から11月8日にかけてアンケート調査を実施した。
アンケートは国内の企業および公共団体から無作為に1,500社を抽出し、社内の情報システム管理者に対して郵送によるアンケート調査を行った。その結果、有効回答数は637件、回収率にすると42.5%となり、非常に高い回答数が得られた。回答企業・団体の業種や規模については図1に示すとおりである。
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図1：アンケート調査結果の概要
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この高い回収率を見てわかるように、企業や公共団体の情報システム管理者の中では、OSSに対して非常に高い関心を示していることがうかがえる。本連載の第1回から第3回まではアンケート調査結果をもとに、企業情報システムにおけるOSSの導入実態を明らかにしていく。
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書籍紹介
「企業情報システムにおけるLinux／オープンソースソフトウェアの導入実態と今後の展望 2005」
本記事は矢野経済研究所より発刊されている「企業情報システムにおけるLinux／オープンソースソフトウェアの導入実態と今後の展望 2005」から抜粋し、加筆、修正を行ったものです。上記調査資料には、さらに詳しいデータや分析結果が記載されています。調査資料のご購入は下記のリンクより行えます。
 ご購入はコチラ
http://www.yano.co.jp/mrnew/2005/01/C46112400.html
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著者プロフィール
株式会社矢野経済研究所 入谷 光浩
民間総合調査会社である矢野経済研究所のITリサーチ部門にて、サーバやミドルウェアを中心としたエンタープライズコンピューティングのリサーチを担当。近年はエンタープライズにおけるOSSの市場動向に着目しリサーチを行っている。
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