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Linuxオープンソース白書2006
成長するLinuxオープンソースビジネス

日本BEAシステムズ株式会社
(BEA Systems Japan,Ltd.)
著者:マーケティング本部 デベロッパマーケティング
佐々木 政和   2006/2/1
オープンでスタンダードな技術へのこだわり
アプリケーションとサービスのIT基盤を提供

ThinkIT会員特典20%OFF    当社は、既存のIT資産を統合し、最小限の時間で最大の価値を生み出す"Time to Value"のIT基盤を提供する、ソフトウェアインフラストラクチャーのリーディングカンパニーである。創業以来、一貫してオープンでスタンダードな技術にこだわり、優れた技術力と先進的な製品の提供により、ユーザー企業にとって常に最適な企業ITアプリケーションの構築を支援してきた。

   企業ITアプリケーションを構築する際に、コストを抑えながら新たな価値を創造して優位性を生み出す。そして、IT投資の長期的な活用と変化への柔軟な対応を実現するためのIT基盤製品とサービスを提供することが当社の使命である。


企業ITアプリケーションを構築、統合、拡張

   BEA WebLogic製品群やBEA Tuxedoで構成されるアプリケーションインフラストラクチャーは、企業ITアプリケーションを構築、統合、拡張するためのソフトウェア基盤を提供する製品である。すでに各業界のトップ企業をはじめとする全世界1万5000社におよぶユーザー企業が、この分野におけるエキスパートである当社を信頼できるアドバイザーとして選択している。そしてBEA WebLogic製品群やBEA Tuxedoで構成されるBEA WebLogic Enterprise Platformをアプリケーションインフラストラクチャーとして採用しているのである。

BEA WebLogic製品ファミリーとBEA AquaLogic製品ファミリー
図1:BEA WebLogic製品ファミリーとBEA AquaLogic製品ファミリー

   また、BEA AquaLogic製品群はSOA(サービス指向アーキテクチャ)を実現するために必須となる、異種混在のIT環境のデータソースやサービスをコーディングせずに、「組み立てる」形で設計された業界初のサービスインフラストラクチャー製品ファミリーである。BEA AquaLogic製品群により、SOAのメリットを最大限に引き出し、ITに関する総費用の低減を実現し、現在や将来のIT資産を活用して、ITの生産性と即応性を高めることが可能である。

   当社の製品を使用する際の潜在的な問題の回避や、障害の迅速な解決を図るカスタマーサポートサービス、さらに当社の製品の投資に対して、ユーザー企業がより多くの価値をより早く得られることを確実にするため、市場のニーズにあったエデュケーションサービスとコンサルティングサービスを提供している。


Linuxパワーを最大限に発揮するIT基盤を開発

   当社の製品は、Linux(Red Hat Enterprise Linux、Novell SUSE LINUX Enterprise Server)をはじめとする、オープンなプラットフォーム(主要なUNIXオペレーティングシステムおよびWindows)で動作する。

   Linuxに関しては興味深いデータが発表されている。Linuxのユーザー企業がJ2EEアプリケーションサーバーを選択する際に、当社の製品を選択する率が圧倒的に高いというのである。これは、Linuxユーザー企業がオープンでスタンダードな技術にこだわっている結果であるといえよう。

   また、2005年8月に出荷を開始したBEA WebLogic Server 9.0Jでは、Apache Beehive、XMLBeans、Springなどのオープンソース製品のサポートが強化された。ユーザー企業は、目的に応じてApache Tomcat、Geronimoなどと、商用アプリケーションサーバーであるWebLogic Serverを選択でき、IT資産としてアプリケーションの投資が保護される。

   Linuxに関して、BEA JRockit(Java Virtual Machine)は最新のBEA JRockit 5.0において、64-bit Intel Xeon EM64TのLinux上で64ビットをサポートしている。Linuxのパワーが最大限に発揮される、IT基盤を開発し続ける当社の今後に注目していただきたい。

書籍紹介
「Linuxオープンソース白書2006
新たな産業競争力を生む、オープンソース時代の幕開け」

※本連載はインプレスより発行の書籍「Linuxオープンソース白書2006」(ThinkIT監修)から一部抜粋し、転載したものです。
Linuxオープンソース白書 2006
■本書の構成
第1部のユーザー企業利用動向では、605社の情報システム管理者に聞いた独自調査データ177点を掲載。プレゼン用に、すべてのデータをCD-ROMに収録。
第2部の事業者動向では現在から将来のLinuxオープンソースビジネスを解説。
第3部の社会動向ではオープンソースの普及に向けて、教育や法律、そして世界各国の政府から地方自治体の取り組みまでを紹介。
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Linux/オープンソース白書2006
オープンソースの基礎知識
オープンソースの基礎知識
世界のオープンソース開発プロジェクト
キーマンインタビュー
OSS推進の理由と活動の展望
オープンソースを武器に拡大戦略をとるワイズノット
ERP業界にオープンソースで挑戦するビーブレイクシステムズ
再び拡大期を迎えるLinuxオープンソースビジネス
再び拡大期を迎えるLinuxオープンソースビジネス
オープンソースを中核にした新世代のベンチャー企業
SI事業者におけるオープンソースの位置付けと今後の可能性
組み込み分野の動向を変化させるオープンソース
Linux技術者の認定資格「LPI」国内の現状報告
Linux技術者の認定資格「LPI」国内の現状報告
実態調査で見るユーザー企業の利用動向
第1回 Linuxとオープンソースソフトウェアの認知度
第2回 サーバーOSの導入状況
第3回 ディストリビューション
第4回 技術者教育
第5回 オープンソースソフトウェアの導入意向
成長するLinuxオープンソースビジネス
第1回 レッドハット株式会社(Red Hat K.K.)
第2回 ノベル株式会社(Novell Japan,Ltd.)
第3回 ミラクル・リナックス株式会社(MIRACLE LINUX CORPORATION)
第4回 ターボリナックス株式会社(Turbolinux,lnc.)
第5回 モンタビスタソフトウエア(Montavista Software,lnc.)
第6回 日本アイ・ビー・エム株式会社(IBM Japan,Ltd.)
第7回 日本ヒューレット・パッカード株式会社(Hewlett - Packard Japan,Ltd.)
第8回 日本電気株式会社(NEC Corpotation)
第9回 富士通株式会社(FUJITSU LIMITED)
第10回 株式会社日立製作所(Hitachi,Ltd.)
第11回 デル株式会社(Dell Japan Inc.)
第12回 日本オラクル株式会社(Oracle Corporation Japan)
第13回 日本SGI株式会社(SGI Japan,Ltd.)
第14回 日本ユニシス/ユニアデックス/日本ユニシス・ソリューション(Nihon Unisys,Ltd.)
第15回 リネオソリューションズ株式会社(Lineo Solutions,lnc.)
第16回 SAPジャパン株式会社(SAP Japan Co., Ltd)
第17回 サン・マイクロシステムズ株式会社(Sun Microsystems, lnc.)
第18回 日本BEAシステムズ株式会社(BEA Systems Japan,Ltd.)